RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

創価国ブラジルが未成年へのコロナワクチンの接種停止を検討 大統領も接種拒否 ワクチン接種後に32,000人の国民が死亡との情報も

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ブラジル連邦政府は16日、未成年者を対象としたコロナワクチン接種の停止を検討していることを明らかにしました。

もう既に約350万人の未成年者に接種を実施したそうですが、死亡者や副反応を発症した人が続出し、懸念が持たれているとのことです。

あるブラジルのメディアによると、コロナワクチン接種後に32,000人もの死者が出ていると報道されています。

しかも、健康上の問題を抱えていない12歳〜17歳の未成年者へのワクチン接種は、15日から始まる予定だったにもかかわらず、政府の指示に従わずに接種を実施した州や都市が多く、被害拡大の要因になっているとのことです。

ケイロガ保健相は会見で、政府の指示に従わずに早まって接種を実施した州や都市を批判し、既に1回目の接種を終えている健康な未成年者について、2回目の接種を受けるべきではないとし、10代の予防接種の全国的な停止を求めました。

しかし、創価企業のファイザーは「ブラジルでの大量死とコロナワクチンの関連性は証明されていない」と発表し、必死で“我関せず”の姿勢を貫こうとしています。

○コロナワクチンを製造販売するファイザーは、創価学会の子会社だった!! 

一方、同国のボルソナロ大統領は、昨年コロナに感染したという理由から、最後の一人になるまでワクチン接種しないと断固拒否しており、国連にも未接種のまま出席すると表明しています。

○ワクチン未接種で国連へ ブラジル大統領

ブラジルはかねてよりコロナ茶番を主導する創価学会とズブズブの関係にあり、重要拠点として機能してきたことが分かっています。

○BRICS諸国に創価学会が深く喰い込んでいるという現実。

そんなブラジル政府が未成年への接種をやめると言い出した上、大統領まで接種しないと公に発表したということは、それだけ甚大な被害を被っているという証拠でしょうし、こうして創価の属国だったブラジルが、“反ワクチン”の動きを見せたということは、それだけ創価の影響力が弱まっているという証拠でもあります。

このまま創価学会の力が世界中でさらに衰え、コロナ茶番が完全に収束することを心から願うばかりです。

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