先月、「読売新聞」と「日本テレビ」による世論調査で、内閣支持率が56.0%を記録したと報じられましたが、ネット上でアンケートを実施したところ、全く違った結果となり、大きな波紋を呼んでいます。
○【内閣支持率】読売新聞・日本テレビ56%（回答者1061人） FNN50.4%（回答者1015人）日経新聞・テレ東47%（回答者928人）Twitter 1%（回答者7274人）
以下のツイートは、先月Twitter上で実施されたアンケートですが、「あなたは、岸田内閣を支持しますか？」との問いに対し、「支持する」と答えた人は、7274人中わずか1％という結果となりました。
その一方で、「支持しない」と答えた人は、96.2%に達しています。
また以下は、現在も実施中のアンケートですが、「岸田政権を支持しますか？」との問いに対し、「支持する」と答えた人は、10日時点で1万3704人中わずか2.9％で、「支持しない」と答えた人は、97.1%に達しています。
以下のブログ総合サイトでも、岸田文雄が総理に就任した2022年10月から無期限のアンケートが実施されていますが、「岸田内閣を支持しますか？」との問いに対し、「支持する」と答えた人は3万8150人中7.3%で、「支持しない」と答えた人は、92.7%に達しています。
さらに、以下のサイトで行われている無期限のアンケートでは、過去30日間の内閣支持率が0.2%（有効投票16万8032票）となっています。
現在、新聞各社・テレビ局などは、わずか1000人程度を対象にした調査を行い、その結果を日本全体の世論であるかのように報じていますが、ネット上で実施されたアンケートは、不特定多数の人々から回答を得られるため、国民のリアルな声がより強く反映されていると考えて間違いありません。
これらのアンケート結果を受け、「最近の情報統制は菅の時よりひどい気がする」「もうメディアの話はムリがある」「その1000人のうち500人って統一教会系？」「前から思ってるのが、テレビや新聞の世論調査って不正選挙のためのアリバイ作りなんじゃないかって」「信用しない。信用しない。 アンケートしなくても作成できる」といった声がTwitter上に殺到し、大手メディアへの不信感がますます募っています。
そもそも、大手メディアの幹部らが岸田総理と会食などを繰り返し、蜜月関係を築いている時点で、新聞社やテレビ局による世論調査の公正さは既に失われていると言っても過言ではありません。
○放送法の『政治的公平』の解釈をめぐる議論が国会で行われる中、岸田総理と大手メディア上層部が会食 政界と大手メディアとの癒着を見せつける
○岸田総理が大手メディア（NHK、毎日新聞、読売新聞、日本テレビ、日本経済新聞）の幹部らと会食した直後、内閣支持率が一斉に上昇
政府と結託し、国民をミスリードしつづけるマスコミ各社が厳正に裁かれ、全ての人々が真実の情報を得られる健全な社会が到来しますことを心から祈ります。
○【報道の自由度ランキング】日本は68位 主要7ヶ国（G7）の中で最下位
○【支持率向上のためのヤラセ】岸田総理、和歌山県で暗殺未遂に遭うも、夕方に東京で散髪 暗殺犯を捉えた絶妙なカメラワークから、事前に段取りが組まれていたことが断定される
○【首相就任は出来レース】岸田文雄は李家かつ満州人脈の子孫!! 祖父は岸信介の側近、満州で百貨店業や不動産業を独占し、暴利を貪っていた
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