放送法の『政治的公平』の解釈をめぐる議論が国会で行われる中、岸田総理が14日夜、大手メディアの上層部や、大手メディア出身のジャーナリストらと東京・日比谷公園内にあるフレンチレストランで約2時間にわたって会食していたと報じられました。
首相動静によると、会食に参加したメンバーは、「山田孝男」毎日新聞社特別編集委員、「小田尚」読売新聞東京本社調査研究本部客員研究員、「芹川洋一」日本経済新聞社論説フェロー、「島田敏男」NHK放送文化研究所エグゼクティブ・リード、「粕谷賢之」日本テレビ取締役常務執行役員、政治ジャーナリストの「田崎史郎」の6人とのことです。
朝日新聞官邸クラブが、会食終了後にレストランから岸田総理や参加者が出てくる様子を動画で撮影、直撃された田崎史郎は、話し合いの内容について「中身はいろいろ……だな」と答えました。
昨年7月にも、岸田総理は同じメンバーで会食していたこともあり、「日本の大手メディアなんてこの程度のもの。権力に逆らう気はないし持ちつ持たれつで金もうけに徹している」「政府の都合が悪い話を隠すため、地上波放送を操作し、国民を心理的に洗脳する談合をしていたのではないか？様々な憶測が浮かびます」といった批判が殺到しています。
また、政治評論家の「本澤二郎」は、「政治とメディアが徹底的に癒着していることを見せつけるもので、国民のメディア不信がますます高まる。ジャーナリズムは国民のために権力を監視するという重要な責務があり、単なる民間企業とは違う。どうしてここまで倫理観とケジメがなくなってしまったのか。品性がないし、恥ずかしい」と非難しています。
マスコミ各社は、これまで支配層にとって都合の良い情報ばかりを積極的に報道、人々が本当に必要としている真実の情報を隠蔽し、言論弾圧や検閲にも加担してきました。
○【日中記者交換協定】日本のマスコミは中国の批判報道が規制されている!! 現在も続く中国による激しい言論統制
○【言論弾圧の最大の黒幕・孫正義】「日本ファクトチェックセンター」を設立し、中共の工作機関「朝日新聞」の元記者と「早稲田大学」の学生を使って真実の情報を「デマ」と決めつけ弾圧
○コオロギ食に反対する人は『陰謀論者』『差別主義者』と大手メディアがレッテル貼りに躍起になる中、今度は『ネオフォビア（新奇性恐怖）』とする記事が報じられ批判殺到
卑劣な洗脳工作に加担してきたメディア業界全体が厳正に裁かれ、多くの人々が真実の情報を知り、真の救いへと導かれますことを心から祈ります。
○嘘は人間の脳を誤作動させる恐ろしい毒 真実こそが人を幸せにする！（十二弟子・ミナさんの証）
○日本は、世界で中国に次いで『無神論者』が多い国 中共の工作により、キリスト教に対して悪いイメージを植え付けられ、不幸になった日本人（十二弟子・ミナさんの証）
○RAPT有料記事650(2022年5月9日）愛と真理を豊かに携えて生きるなら、それだけで心が満たされ、ありとあらゆる祝福がついてまわる。
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