Amazon創業者のジェフ・ベゾスやアリババのジャック・マー、ビル・ゲイツなどが出資する「ベースロードパワージャパン」が、“地熱の里”とも呼ばれている「熊本県小国町」で、地熱発電の稼働を開始したことが分かりました。

ベースロードパワージャパンは、スウェーデンの投資会社ベースロードキャピタルの完全子会社で、小国町の他に、既に2カ所の地熱発電所を国内で稼働させているとのことです。

この報道を受け、ベースロードパワージャパンに出資している億万長者たちが、中国共産党とズブズブの関係にあることから、熊本県も中国に狙われているのではないかと懸念する声が上がっています。

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ジェフ・ベゾスにビル・ゲイツにジャック・マーが出資とはただの会社では無いですよね。

熊本にTSMCに、ゲイツかぁwhttps://t.co/tF1iTHXDWQ

— mei (@mei_m298748) April 11, 2022

実際、2016年に発生した「熊本地震」は、庶民から土地を強奪する目的で人工的に起こされたことがRAPT理論によって暴かれていますが、データを改ざんして「自然地震」であるかのように偽装した人物も、中国共産党員だったことが分かっています。

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また、2016年の「熊本地震」以降、震度5以上の地震が多発しており、小国町の近くでも何度も発生しています。

○熊本県で震度6弱 2016年熊本地震とは違う震源域

地熱発電は、大きなエネルギーを得られる一方で、地下深くを掘削するため、大地震を引き起こす恐れがあることが分かっています。

韓国政府は、2017年に韓国・南東部の浦項（ポハン）市で起きたマグニチュード5.4の地震が、地熱発電によって引き起こされたことを公式に認めています。

地熱発電を行うことによって、地震が誘発される可能性が高くなるため、住民の命を危険に晒すことにもなりかねませんし、2016年以降に熊本で多発している地震も、こうした地熱発電事業によって発生している可能性があります。

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また、熊本県は、世界有数の“地下水都市”でもあり、市民の水道水を100％地下水で賄っていることから、この貴重な地下資源を狙って人工地震を何度も発生させ、住民から土地や水源を強奪しようと画策しているとも考えられます。

○世界に誇る地下水都市・熊本

このように中国共産党は、様々な企業や人物を介して、日本の国土や国民のライフラインである地下水などの資源を付け狙っています。

彼らの悪なる計画が全て頓挫するよう、中国共産党の滅びを続けて強力に祈らなければなりません。

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