震度7の地震発生から一夜開け、各地の深刻な被害状況が次々と明らかになっています。
今回の地震で少なくとも30人が死亡したほか、建物の倒壊によって重傷を負ったり、中に閉じ込められ、現在も救助を待っている人が何人もいるとみられています。
震源地となった珠洲市の市長は「市内は壊滅状態。住宅全壊は1000棟ほどあるのでは」と話し、市内全域で断水、停電が長期間続く見通しを示しています。
輪島市の中心部にある河井町では、地震と同時に発生した火災により、およそ200棟が焼けたとのことです。
また、地震の影響で道路が陥没、寸断しており、能登空港では約500人が孤立状態となっているほか、家を失った地元住民など約5万人が避難を余儀なくされています。
こうした状況の中、今回の地震は石川県一帯の土地の強奪を目的に引き起こされた人工地震ではないかと疑う声が相次ぎ、X(旧:Twitter)上では2日16時までに、人工地震に関するポストが25万6000投稿を超え、トレンド入りしつづけています。
◯【人工地震】石川県能登地方で震度7の地震 震源の深さ10Km、P波なしの典型的な人工地震 地震前日に『3回爆発音』のニュース、現在はそのニュースも削除
過去の記事でも述べましたが、東日本大震災で被害を受けた福島県や、大規模土砂災害に見舞われた熱海、街全体が焼け野原となったハワイ州・マウイ島では、スマートシティを建設する計画が進められていたことが明らかになっています。
◯マウイ島の火災は『スマートシティ』建設を目的としたテロだった!! 『日立製作所』が建設に関与 同社は3.11で被災した東北地方のスマートシティ計画も提案
◯【スマートシティ計画】熱海の土砂災害は、土地の強奪のため李家によって計画的に起こされた可能性大
また、アメリカ・カリフォルニア州での記録的な山火事も、高速鉄道を敷設する予定地で発生していたことが暴かれました。
【人災確定】米カリフォルニア州の山火事の発生現場と、高速鉄道予定路線の場所がほぼ一致していることが判明 高速鉄道計画には日立製作所が関与
そして今回、地震のあった石川県においても、加賀市をはじめ、被害の大きかった珠洲市、能登市でスマートシティ(スーパーシティ)構想が進められていることが判明しました。
◯マイナンバーカード普及率No.1!石川県加賀市のスーパーシティ構想
【令和6年能登半島地震】
輪島朝市通り周辺の火災映像、
「ドーン!」という凄い音と共に爆発があり、
きのこのような煙が舞う。輪島市の男性「ミサイルが落ちたみたい」https://t.co/Ynfrf1hixO
この爆発は普通ではない。pic.twitter.com/WZlCjuaaNJ https://t.co/3NFJW39Mk5
— mittu-mame (@3_threebeans) January 2, 2024
現在、石川県の11市8町の内、加賀市、輪島市、能登町など5つの市と4つの町が「消滅可能性都市」とみなされ、人口の回復などが喫緊の課題となっています。
消滅可能性都市:2040年に向けて20から39歳の女性の数が半分以上減少し、消滅する可能性のある都市を指定したものです。
しかし石川県知事の「馳浩(はせ ひろし)」は、人口減少の対策として外国人の受け入れを重視し、2022年に行われた「中部圏知事会議」の場では、「そろそろ移民政策にかじを切る段階だ。移民法の制定を強く主張したい」などと発言したため、猛批判を浴びました。
◯石川県の馳浩知事、「そろそろ移民政策にかじを切る段階だ」と発言し、批判殺到
馳知事は元プロレスラーで、「新日本プロレス」に所属し、政界入りしてからは「日本維新の会」の顧問に就任しています。
「新日本プロレス」も「日本維新の会」も、どちらも「日本財団」が設立と運営に深く関わっており、当の日本財団も、中国共産党の工作機関として日本の侵略を主導する役割を担ってきました。
○「アントニオ猪木」心不全により79歳で死去 日本財団の創設者「笹川良一」の強力なバックアップにより、プロレス界と政界で活躍
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◯「デジタル田園都市国家構想実現会議」のメンバーに竹中平蔵を採用 国民の声を書き留めた“岸田ノート”はただのパフォーマンスだった
しかも馳知事は、震災が発生した1日、「自宅への帰省」という理由で都内にいたことから、人工地震が起きることを最初から知っていた可能性もなきにしもあらずです。
卑劣な手段で人々の生活や命を奪い、侵略を推し進める悪人たちが全て厳正に裁かれますことを心から祈ります。
◯SBI『北尾吉孝』は東日本大震災が起きることを最初から知っていた!! 2011年の年頭所感で地震を予言 3.11は中国共産党によって起こされたテロ
◯【第17回】ミナのラジオ- 福島原発事故は孫正義のボロ儲けのタネだった!! – ゲスト•KAWATAさん
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◯投資家や不動産業者らがマウイ島の買い取りを続々と打診 グリーン州知事も購入を検討 島民「ラハイナは売り出し中ではない。最も打ちのめされているときにつけ込まないで」
国立公文書館ホームページで公文書検索で「人工地震」と入力すると 昭和30年代から南極で人工地震実験してたことがわかります。 資料のコピー取り寄せ申請も郵便でできますよ。 http://digital.archives.go.jp/DAS/meta/resul 「利用請求書印刷の赤いボタン」から、郵送で資料のコピー取り寄せも可能です。
スマートシティ化のために、地震後に国管轄管理地域にして、一時的に土地価値を0円にして、一般市民は相続しても土地の価値がないと諦め、土地を手放させる作戦ですね。