「チャットGPT」を規制する動きが世界で広がる中、開発元である「オープンAI」のサム・アルトマンCEOが10日、日本を訪れ岸田総理と面会しました。
現在、チャットGPTをめぐっては、生成された論文などが著作権を侵害しているとの指摘や、個人情報を違法に収集している問題が浮上、各国政府から厳しい目を向けられています。
アルトマンCEOは岸田総理と面会した際、チャットGPT活用の利点や著作権侵害などのリスクについて意見交換し、会談後、記者団に対し「この技術の利点と、欠点を軽減するための方法、そして日本が採用することで得られる素晴らしさなどについて話した」と語りました。
このように、アルトマンCEOは岸田総理に取り入り、チャットGPTを政府内でも活用するよう、働きかけていますが、オープンAIは中国共産党と密接に繋がるイーロン・マスクやマイクロソフトの出資によって設立されたことが分かっています。
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そして、アルトマンCEO自身も、AI研究の専門家で、中国共産党のスパイでもある「李飛飛（リー・フェイフェイ）」とTwitterで相互フォローしていることが判明しました。
「李飛飛」は「赤い専門家」と呼ばれており、2015年にスタンフォード人工知能研究所の所長としてトヨタ自動車と連携研究センター設立の合意を発表、2016年にはGoogleのAIと機械学習のチーフサイエンティストに就任しました。
その翌年には、「Google AI中国研究センター」（北京）の開設を主導し、中国メディアは「李飛飛さんはGoogleAIを連れて正式に帰国した」などと盛大に報じました。
また、「李飛飛」は2020年にTwitter社の社外取締役に就任し、コロナ茶番やワクチンの危険性に関する情報の規制を主導していたことが判明、猛批判を浴びる事態となりました。（※現在は解雇されています）
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「李飛飛」は、その名の通り中国系ユダヤ人「李家」の血筋ですが、サム・アルトマンも、ユダヤ人の家系から生まれたそうです。
このように、チャットGPTはユダヤ人によって開発され、中国共産党とも密接に繋がっていることから、各国政府が利用した場合、機密情報などの漏洩に繋がる恐れがあります。
スパイ行為を繰り返し、人々の安全を脅かす中国共産党と彼らに与する全ての悪人たちが厳正に裁かれ、この地上に真の平和と安息が訪れますことを心から祈ります。
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