東京五輪のコロナ感染対策について、入場時にPCR検査などの陰性証明書提示を求めることや、会場内での食事や飲酒の禁止など、政府が厳しい規制を盛り込んだ原案を作成していることが明らかになりました。

その原案によると、観客全員に「観戦日の前１週間以内の陰性証明書」を提示しなければ入場できないとし、「ワクチン接種証明書」がある場合のみ、PCR検査をしていなくても入場を認めるとしています。

政府が、このように厳しいコロナ感染対策を敷いてでも、東京五輪の開催を強行しようとするのは、五輪が中止になれば、電通などの創価企業が大打撃を受けることになるからです。

〇【群馬人脈のドル箱】電通が倒産の危機 オリンピック中止で放映権全額払い戻し

〇【池田大作の隠し子】丸川珠代五輪担当相 東京五輪が中止になった場合は都が損失を補填と明言

○【創価案件】電通・五輪組織委のボロ儲けのため、都内の学生81万人を五輪観戦に動員

しかも、PCR検査を受けることが必須条件となれば、コロナ茶番に加担してきた医師会がまたもボロ儲けすることができます。

○【医師は皆コロナが嘘だと知っている】コロナ禍の中、日本医師会会長が政治資金パーティーを発起

○【やはりコロナは嘘だと知っている】外出自粛を強要した日本医師会・中川会長がお忍びデート

○【やはり医師会はコロナが嘘だと知っている】横浜市医師会の水野会長、緊急事態宣言下で何度も宴会を開く

また、PCR陰性証明書やワクチン接種証明書の提示を義務化することによって、ワクチンパスポートを普及させようという狙いがあるとも考えられます。

東京五輪のような大規模な行事を利用し、庶民の間に少しずつ証明書を提示する習慣を定着させ、早いうちにワクチンパスポートを導入するつもりではないでしょうか。

実際、政府は既に「ワクチンパスポート検討チーム」を発足すると発表しており、この件にも電通が関わっていることが明らかになっています。

https://twitter.com/oinaru3/status/1395306843677749249?s=21

そのパスポート発注先に電通や竹中平蔵が絡んだ会社に頼む訳ですね？#ワクチンパスポート

— ぽんこつ日記 (@ponkotsu_nikki) May 19, 2021

創価企業や創価人脈が一刻も早く滅び去り、彼らの悪なる目論見がすべて頓挫するよう強力に祈り求めなければなりません。