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【ブラック企業の本音】創価企業サントリーHD・新浪社長、「45歳定年制」発言で大量リストラを正当化し、批判殺到

サントリーホールディングスの新浪剛史(にいなみたけし)社長が9日、コロナ感染拡大が収束した後の日本経済の活性化策について「45歳定年制を敷き、個人は会社に頼らない仕組みが必要だ」などと述べ、ツイッター上では「45歳での転職は普通の人では無理」「単にリストラではないか」と批判が殺到しています。

新浪社長は45歳定年制について、「導入すれば、人材の成長産業への移動を促し、会社組織の新陳代謝を図れる」とし、社員の生活や補償などを一切考慮していない姿勢を露わにしました。

また新浪社長は、自身の発言に批判が殺到していることを受け、「定年という言葉を使ったのはまずかったかもしれない」と的外れな釈明をしたため、さらに炎上し、猛批判を浴びる事態となっています。

このように上級国民どもは、庶民を使い捨てることしか考えておらず、いかに効率よく低賃金で労働力を搾取できるかとばかり考えて議論しているようです。

また、こうして大企業の社長が、社員の生活を脅かすような発言をすれば「ベーシックインカム」の必要性に注目が集まり、さらなる国民の奴隷化が進んでいく恐れもあります。

実際、サントリーとベーシックインカムを推進する竹中平蔵はズブズブの関係ですので、ベーシックインカムの議論を進めるためにこうした発言を意図的にした可能性も十分にあり得ます。

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○日本中から嫌われる竹中平蔵 未だにベーシックインカム実現に向けて悪あがき

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大企業に入社すれば一生安泰だというイメージが崩壊した今、私たち国民は定形化された人生設計モデルを大きく見直さなければならないときに来ていると言えるでしょう。

○コロナワクチンを接種した人は、3年後にリストラされる可能性大

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