G7サミットの開幕を前にバイデン大統領は、米製薬大手ファイザーと独ビオンテックのコロナワクチン5億回分を購入し、途上国などへ寄付することを表明しました。
「他のどの国よりも多い寄付で歴史的な一歩だ」と大統領自身、猛烈にアピールしています。
供給対象は低所得国92カ国とアフリカ連合としており、WHOなどが主導する途上国にワクチンを配る国際的な枠組み「COVAX(コバックス)」を通じて配布するとのことです。
しかし今回、米政府が契約したファイザー社のワクチンは、他社のワクチンよりも副反応が極端に強く、同社の元副社長イードン氏の証言通り、接種後3年以内に死亡する確率が高いと見られています。
○「コロナワクチン接種者の寿命は長くて3年」元ファイザー副社長マイケル・イードン氏の命懸けの告発
〇【壮大な人体実験】ワクチン接種後に85人死亡 厚労省「現時点で重大な懸念はない」
○ファイザー元副社長のイードン博士 ワクチンの危険性を告発していた!!
○ファイザーCEO 「コロナワクチン一年以内に3回接種必要」毎年接種も
このようにバイデン大統領は、人口削減のためには気前よく税金を注ぎ込んでいるわけですが、肝心のアメリカ国内の貧困層には一切助けの手を差し伸べようとはせず、庶民は未だに困窮した生活を続けています。
ブルームバーグ誌のベン・スティバーマンによると、米経済について「アメリカ人の下層半分を合計すると、その純資産はマイナスだ」とのことで、大勢の庶民が借金を抱えている実態が明るみに出ています。
しかも、米連邦準備理事会によると、20年3月からわずか3カ月で、所得上位10%の保有資産は71兆ドル(7700兆円)から77兆ドル(8400兆円)に膨張したとのことで、イルミナティによる富の強奪・略奪が進み、富の一極集中化が進んでいます。
このようにバイデン大統領はコロナ禍で庶民の自由を奪い、貧困で苦しめ、さらにワクチンを接種して人口削減を行ってきたわけですが、それでは飽き足らず、今度は発展途上国においても壮大な人口削減を進めようとしているわけです。
この“悪魔”のような米大統領が一刻も早く失脚し、“悪夢”のような人口削減計画が頓挫するよう、より一層強力にお祈りしなければなりません。
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