RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

© 2021 - 2024 RAPT理論+α

海外の大手メディア、石川県地震の被災地でドローン撮影し報道　日本のメディアが報じない震災の状況が明らかに

海外の大手メディア、石川県地震の被災地でドローン撮影し報道　日本のメディアが報じない震災の状況が明らかに

能登地震による被害状況が、日本のメディアではなく海外の大手メディアによって次々と明らかになり、物議を醸しています。

現在、日本政府は捜索や救難活動などを行う有人ヘリコプターの妨げにならないようにするためとし、ドローンの飛行を能登地方の全域で禁止していますが、そういった状況の中で海外メディアが次々と被災地を訪れ、空撮した映像を報じています。

◯国土交通省、能登半島でのドローン・ラジコンの飛行を禁止　マウイ島火災と同じ不審点がいくつも発見され、隠蔽工作に出た可能性大

この撮影により、これまで把握できなかった現地の惨状が明らかになり、「アルジャジーラは1月2日のうちにこんな分かりやすい動画を上げていました」「日本人にも分かりやすい英語で伝えてくれていてNHKより詳しいとは」「なぜ日本のメディアにできないことがアルジャジーラにできるの？」といった声が殺到しています。

また、ドローン飛行を規制した政府や日本のメディアに対し、「日本政府はドローン規制しないで、被害状況を全国に知らせてほしい」「日本の報道は部分的、かつ恣意的に切り取られ印象操作されているように思います」「日本政府は全てが明らかになるのを恐れてる」「ドローンを規制してる理由がおかしすぎる 食料品ドローンで運べば早い 国民の事など考えていない」といった批判が殺到しています。

輪島市の火災現場を撮影した動画には、上空で稲妻のような光が何度もが映り込んでいることから、ハワイ州マウイ島での火災と同様、指向性エネルギー兵器（DEW）が用いられたのではないかと指摘する声も上がっています。

○マウイ島の火災は『スマートシティ』建設を目的としたテロだった!! 『日立製作所』が建設に関与　同社は3.11で被災した東北地方のスマートシティ計画も提案

これらのことから見て、今回の地震や火災が人為的に引き起こされたものであるとの証拠を隠蔽するために、日本政府がドローンを用いた空撮を禁じている可能性は極めて高いと言えます。

情報統制や言論弾圧によって真実を隠蔽しようとする悪人たちが、全て厳正に裁かれますことを心から祈ります。

○【報道の自由度ランキング】日本は68位　主要7ヶ国（G7）の中で最下位

○震度7の地震があった石川県中能登町で『スマートシティ構想』が進められていたことが判明　土地強奪を狙った人工地震だった可能性大

○【岸田総理】石川県の地震発生から丸2日、ようやく自衛隊に避難所への物資輸送を指示　自衛隊員も当初は2000人のみ派遣（3.11の10分の1以下） 台湾政府からの救助隊の提供の申し出も断る

○【恐るべき民度】中国人たちが石川県の大地震を大喜びし、「お祝いの言葉」「喜びのコメント」を相次ぎネットに投稿

コメントを書く

*
*
* (公開されません)

Comment