フジテレビが、広告収入の減少に伴い、番組制作予算の大幅にカットに迫られるなど、危機的な状況に陥っていることが判明しました。

宮内正喜会長（79）は、10日に行った新体制全体会議で、「テレビ業界全体の広告収入が悪化し、とりわけフジは深刻で、緊急事態と言える状況。緊急対策を講じないと、（2023年度）通期でも厳しい業績になる可能性がある」と述べました。

1年前に就任した港浩一社長（71）は、「オールナイトフジ」（1983年）、「とんねるずのみなさんのおかげです」（1988年）を大ヒットさせた人物で、原点回帰を狙った改革を打ち出したものの、大半が不発に終わっており、先日放送された「27時間テレビ」も最終的に赤字となりました。

こうした中、番組制作予算は年々削減され、秋以降は全番組の予算が30～40％カットされるほか、役員報酬の一部カットも検討され、局員の冬のボーナスについてはゼロになるのではないかといった噂も出始めているそうです。

このようにフジテレビが、かつてない苦境に立たされているのは、中国共産党に与し、ヤラセやデマ報道を繰り返して視聴者をミスリードしていることが広く認知され、国民から見向きもされなくなったからに他なりません。

中国共産党に与し、洗脳工作を繰り返してきたメディア企業が厳正に裁かれ、全ての人が真実の情報を得られる健全な社会が到来しますことを心から祈ります。

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