厚労省が2019年に、大麻から抽出したカンナビジオール（CBD）含有の薬物を治験の対象として認めたことを機に、大麻解禁への動きが高まっています。
これまで厚労省は、大麻取締法に基づき、所持、栽培、譲渡を禁じ、危険性を周知するなどの厳しい対応をとってきましたが、昨年になって「大麻等の薬物対策のあり方検討会」を開き、大幅な方針転換の姿勢を見せています。
【「#大麻」は脳細胞を破壊する危険な薬物です！】
大麻は身体への悪影響がない、依存性がない、など間違った情報が流れています！大麻は、脳細胞を壊し、幻覚や妄想などを引き起こします。また、使用を続けると社会生活に適応できなくなる恐ろしい薬物です。正しい知識で正しい判断を！ pic.twitter.com/dvBEceP5KA— 厚生労働省 (@MHLWitter) May 28, 2019
同省監視指導・麻薬対策課の「山根正司」課長補佐は、「海外で医薬品としての有効性が認められていることやTHC（幻覚をもたらす大麻の主要成分）の含量を規制する方向に動いていること、また、国内ではすでにTHCが少ない品種が普及していることから、日本としても大麻規制対策の見直しを検討することにした」と述べています。
こうした動きを受け、海外の大麻関連企業や製薬会社、さらには本田圭佑などの芸能人までもが、日本の大麻市場を開拓し、暴利を貪ろうと画策しはじめていますが、実はこの大麻ビジネスにも中国共産党が深く関わっていることが明らかになりました。
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中国は、官民一体となって大麻を生産しており、カナダ、米国、フランスなどを抑え、世界第1位の栽培面積を誇っています。
中国における大麻の栽培面積は、約8万～10万ヘクタール（青森県の面積に相当）と推定されており、海外での市場開拓を狙っているとも言われています。
つまり、この日本で「医療大麻によって難病が治る」「大麻は依存性が少ない」などと有名人や専門家などを通して大麻解禁を訴えていたのは、紛れもなく中国共産党である可能性が高いと言えるわけです。
○｢公式な統計は存在しないが…｣中国が”世界一の大麻大国”と呼ばれる背景
産業用大麻の半分は、中国で製造されている。https://t.co/jeVh7vUyBQ
何かと出てくる大麻企業への投資や、大麻解禁への動き。
大麻消費が増えると中国が儲かります。https://t.co/2DrvP9JZdA大麻は古来からの悪魔崇拝のアイテム。https://t.co/Pzno85Qcoh
安全というのは嘘。 https://t.co/bWnz1NS1ab pic.twitter.com/HcpIkEwOtu— All About Truth (@AllAboutTruth4) April 12, 2022
中国共産党としては、日本で大麻を解禁させて市場に参入し、莫大な利益を上げると同時に、日本人を麻薬漬けにして、さらに日本の国力を削ぎ落とす狙いがあるに違いありません。
日本のモラルや経済を破壊し、国民の健康を脅かす中国共産党と彼らに与する全ての悪人たちが、一刻も早く滅び去りますことを心から祈ります。
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