RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

ファイザーが大麻企業を買収した直後「大麻は危険ではない」との宣伝が始まる 李家のひろゆきも宣伝役に

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今年に入り、厚生労働省は大麻取締法などに「使用罪」を新設し、大麻を使った人に刑事罰を科すことを目指した動きを強めていますが、その一方で、大麻合法化を求めるごく一部の勢力の動きも活発化しています。

今回、日本で大麻を使用した経験のある人たちへの大規模な調査が行われ、その結果、依存症と呼べる状態の人は、経験者の8.3%だったと発表されました。

大麻を使って、不安や吐き気、妄想、無気力などの不快な症状を体験した人は、経験者の38.5%(現在使用者では41.5%)で、救急車を呼ぶなど何らかの救護を必要とするレベルの症状を経験した人は、0.12%(同0.15%)だったとのことです。

この数値を元に、大麻推進者たちは「大麻を使用しても依存性は少なく、使用者もおおむね健康に暮らしている」と主張したいようですが、この調査を実施した「正高佑志」は、大麻研究の論文を4本も捏造していた「正高信男」の息子です。

○【朗報・大麻合法化の道が閉ざされる】京都大霊長類研究所教授が、大麻の合法成分「カンナビジオール」の投与実験など、4本の論文を捏造していたことが判明

したがって、この調査自体、とても信用できるものではありません。

先日、創価企業ファイザーが大麻事業に参入するアリーナ・ファーマを買収したと報じられましたが、これと機を同じくして大麻の安全性を主張するような調査結果を報じ、合法化の動きを強めようとしているのでしょう。

○【創価企業ファイザーによるアリーナ・ファーマ買収の裏側】猛毒のコロナワクチンをばら撒いた後は、大麻産業に注力し大衆を麻薬漬けにする計画

しかし、「医療大麻」という言葉も、実は大麻推進者による“造語”であり、麻薬を合法化するために「薬になる」と言って庶民を騙そうとしているに過ぎません。

○「安倍昭恵」は日本の「大麻闇ルート」における中核的存在です。

しかも、創価学会と李家の宣伝マンである「ひろゆき」も、例の如く、今回の調査の記事を取り上げて「高学歴の人が大麻を使用している」「大麻を使用しても他の麻薬に手を出す人は少ない」などと述べ、大麻合法化に肯定的なツイートをしています。

大麻は、悪魔崇拝者たちの嗜好品に過ぎず、世の中のモラルを破壊してきた創価学会の儲けの種でしかありませんので、断じて合法化が許されるようなことがあってはいけません。

○群馬人脈こそ麻薬売買の元締め 日本の麻薬売買の拠点は群馬県だった!!

○【東出融の悪あがき】本田圭佑とDJ社長が大麻ビジネスについて対談 屁理屈をこねて視聴者を洗脳

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