アウトドア製品の製造販売会社「スノーピーク（Snow Peak）」は13日、2023年12月期の連結決算を発表し、純利益が前期比99.9%減の100万円だったことを明らかにしました。

売上高は16%減の257億円で、ベースアップした人件費などの経費が増え、営業利益は74%減の9億4300万円となりました。

昨年の夏は記録的な猛暑となり、その影響でキャンプ需要が減少したことに加え、コロナ禍で高まっていたアウトドア特需が落ち着いたことなどが売上激減の要因となったそうです。

また、国内の既存店とアメリカの現地法人における固定資産の減損処理で、4億2800万円の特別損失を計上したことも響きました。

今年の業績予想は純利益が11億円、売上高は306億円と見込んでおり、出店攻勢をかけている中国とアメリカでの売り上げ増加分を踏まえた内容となっています。

スノーピークの大株主は、中国の政府系ファンド「SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT」で、日本各地のキャンプ場の土地を次々と購入することで中国共産党による侵略工作に加担してきました。

中国共産党はコロナパンデミックを引き起こした黒幕であり、多くの中国企業がコロナ特需の恩恵に預かってきましたが、スノーピークが巻き起こした空前のアウトドアブームも、中国人の儲けのタネだったというわけです。

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ありとあらゆる手段で侵略を推し進める悪なる中国人たちが、全て厳正に裁かれますことを心から祈ります。

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