厚労省は、コロナ後遺症に悩まされている人を診察、治療した際の「診療報酬」を加算することを決定しました。
厚労省は、コロナの感染症法上の分類を「5類」に引き下げた後も、ウイルスの性質は変わっていないとして、コロナ後遺症への対応を強化する方針を示しています。
今後、全国各地で後遺症の診療にあたる医療機関のリストを作成し、厚労省のホームページなどで閲覧できるようにするとのことです。
厚労省は、代表的なコロナ後遺症について、以下の症状を挙げていますが、これらの症状はコロナワクチンの副反応とも一致しています。
○【創価企業ファイザー】コロナワクチン接種開始3ヶ月で4万2086人の有害事象と1223人の死者が出ていたことを昨年4月時点で把握していたことが発覚
▽疲労感・倦怠感、▽関節痛、▽筋肉痛、▽せき、▽たん、▽息切れ、▽胸の痛み、▽脱毛、▽記憶障害、▽集中力低下、▽頭痛、▽抑うつ、▽嗅覚障害、▽味覚障害、▽どうき、▽下痢、▽腹痛、▽睡眠障害、▽筋力低下。
そのため、「何故NHK（他局も）コロナ後遺症だけ取り上げ、副反応はスルーなんですか？」「どうやってコロナ後遺症って特定するのか不思議？」「ずっと医者が儲けるシステム始まりましたね〜」「これでは、医者は頭痛、腹痛、腰の痛み、花粉症全てをコロナ治療にしてしまう」といった批判が殺到しています。
このように政府は、ワクチンの副反応を「コロナ後遺症」にすり替えることで、コロナウイルスは存在すると見せかけると同時に、薬害の実態を隠蔽し、さらに、診療報酬を加算することで、医師たちが引き続きボロ儲けできるよう仕向けているわけです。
ワクチンによる甚大な被害を黙殺し、コロナ茶番を継続しようと目論む悪人たちが一人残らず厳正に裁かれますことを心から祈ります。
○【日本医師会】コロナ下で何度も宴会を開きながら、コロナ『五類』移行後も「感染力は変わらない」とし、診療報酬の増額など「コロナ特例」を継続すべきと主張
○東京都医師会・尾崎会長、新型コロナ「5類」移行後も「高齢者はワクチン接種するべき」との見解を示し、批判殺到
○『東京都医師会』が昨年末に総勢331人を招いてノーマスクで懇談会を開催していたことが発覚し批判殺到 小池都知事、公明・山口代表、自民・丸川議員など政治家も多数出席
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