「菅直人」元首相が23日、自身の公式Twitterを更新、「日本が必要とする年間1兆キロワットの電力全てを、太陽光発電で生み出すプロジェクトを発足させたい」などと主張し、批判が殺到しています。

菅直人は、2011年に発生した東日本大震災に乗じて、中共のスパイ「孫正義」と結託し、太陽光パネルを全国に普及させてきました。

菅政権下で法改正が行われた結果、太陽光パネルを設置する際に、土地の排水整備や安全性を考慮する必要がなくなり、山の斜面など、土砂災害のリスクが高い場所であっても、太陽光パネルを設置できるようになりました。

その結果、太陽光パネルを原因とする、大規模な土砂災害が日本各地で発生し、国民の生活を脅かす深刻な事態となっています。

◯熱海の土砂災害は、孫正義と菅直人による法改正が元凶であり、創価学会、稲川会、そして小泉一家による完全な人災である

◯【孫正義、竹中平蔵、竹田恒泰、辛坊治郎】上海電力問題のウラで、メガソーラー利権によってボロ儲けする中共のスパイたち

しかも、菅政権下で成立した「FIT法（再生可能エネルギー固定価格買取制度）」によって、各家庭の電気料金に「再エネ賦課金」が上乗せされることになり、現在も国民の大きな負担となっています。

◯岸田内閣、再生可能エネルギー普及のため一般家庭に「年額1万764円」の負担を強いると発表、批判殺到

太陽光パネルを普及させる取り組みは、中国共産党による侵略工作の一環であることが分かっていますが、それを強力に後押しした菅直人もやはり中共のスパイに他なりません。

かつて、民主党は中国共産党と共に「交流協議機構」という組織を立ち上げていましたが、その会長に就任していたのが菅直人です。

この「交流協議機構」のメンバーには、同じく中共のスパイである「小沢一郎」や「鳩山由紀夫」「前原誠司」などが名を連ねていました。

○日中(民主党・中国共産党)両党「交流協議機構」全体会議・基調演説

○【小沢一郎の正体】中国人・ベトナム人留学生受け入れの土台を築き、「山本太郎」「玉城デニー」「黒川敦彦」など中共のスパイを養成　習近平政権の樹立を後押し

つまり菅直人は、中国共産党の代弁者として「日本が必要とする年間1兆キロワットの電力全てを、太陽光発電で生み出すプロジェクトを発足させたい」などとツイートしたものと考えられます。

日本を食い物にしてきた中共のスパイたちが一人残らず駆逐され、中国共産党の侵略計画が全て頓挫しますことを心から祈ります。

◯【危険】太陽光パネルは火災や水害発生時も発電を継続、近付くだけで感電する恐れも

◯【政府が7年ぶりの節電要請】電力不足を演出し、太陽光パネルを普及させ、中国共産党に利益誘導

◯【中共の工作員】橋下徹が「上海電力」を呼び込んだのは、日本を「一帯一路」に取り込むための中国共産党の計画の一環だった!!

◯【太陽光パネルはエコではない】積雪中は発電できず、土砂災害をもたらし、災害時に出火する危険性が高く、消火活動も困難