国内有数のアウトドアメーカー「スノーピーク」の「山井梨沙」社長(34)が、既婚男性との不倫の末、妊娠したとの理由から、今月21日付で取締役を辞任したことが明らかになり、波紋を呼んでいます。
同社によると、山井梨沙の辞任後、父親で会長の「山井太(とおる)」が社長を兼任、さらに、山井太は、役員報酬の一部(3か月分の20%)を自主返納するとのことです。
今回の一件について、同社は「本件を厳粛に受け止め深く反省するとともに、関係者の皆さまに心よりおわび申し上げます」とコメントしています。
山井梨沙は、父親の跡を継いだ“若き女社長”として注目された一方、体に幾つものタトゥーを入れたり、路上喫煙をしている姿をインスタグラムに掲載するなど、素行の悪さが目立つ人物でした。
しかも、今回の一件を機に、「スノーピーク」の大株主が、中国の政府系ファンド「SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT (複数の表記あり)」(6.3%保有)であることも話題となっています。
スノーピークは、日本のアウトドアブームの火付け役となりましたが、結局、そのウラにも中国が深く関わっていたわけです。
「SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT」は、中国の政府系ファンド「中国投資」と「国家外貨管理局」によって運営されており、日本企業の大株主として有名です。
2013年3月末時点で、日本企業の株を自家総額で4兆2000億円も保有していましたが、現在はその実態を把握できないよう、傘下企業に分散して株を保有しているものと見られています。
以下は、2012年時点の「SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT」の保有株のリストですが、日本の名だたる企業の株を買い占め、大きな影響を及ぼしていることが分かります。
○Wikipedia-SSBT OD05 OMNIBUS ACCOUNT – TREATY CLIENTS
現在Twitter上では、スノーピークが中国政府の影響下にありながら、地方創生事業に注力するとともに、キャンプ場の経営や広大な土地の管理にも関わっていることに対し、懸念する声が数多く上がっています。
今回のスノーピークの騒動によって、中国政府が日本企業の株を爆買いし、この国で様々な流行を作り上げ、国民を都合よくコントロールしていることが、より一層明白になりました。
国民を食い物にしてきた悪なる中国人たちが厳正に裁かれ、一人残らず滅び去りますことを心から祈ります。
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