日本財団が1日、公式ホームページを更新、2020年4月7日から開始した「災害復興支援特別基金（新型コロナウイルス緊急支援）」への寄付の受付を終了すると発表しました。

日本財団は、この取り組みにより、合計で30億円以上もの寄付を集め、医師、看護師、医療従事者への支援などに活用してきたとのことです。

寄付金の具体的な用途として、医師らの通勤のために、東京を中心とした各医療機関に100万円のタクシーチケット（合計で1億5000万円）を配布したとしています。

その他にも、医療機関などに対し、物品や医療機器、車両などを提供し、手厚い支援を行なったとのことです。

○新型コロナウイルス対策に関する寄付金額と支援状況のご報告

この日本で、中国共産党の破壊工作を主導してきた黒幕が、実は「日本財団」だったということがRAPT理論によって暴かれましたが、コロナ茶番を積極的に先導してきたのも、やはり「日本財団」だったということです。

○木下グループが、日本財団による「高齢者施設で働く方への定期的な無料PCR検査」の運営をサポート。1日5,000件の検査。2月24日（水）より受付開始。

かつて、日本財団の２代目会長「曽野綾子」は、「高齢者は適当な時に死ぬ義務を忘れてしまっていませんか」などと、人口削減を肯定するような主張していました。

このように、日本財団のトップが人口削減を推進しているわけですから、コロナワクチンを使った大量殺戮計画に積極的に加担していたとしても、何らおかしくありません。

日本財団をはじめ、人類を脅かす全ての悪なる組織が厳正に裁かれ、中国共産党ともども跡形もなく滅び去りますことを心から祈ります。

○【中国共産党のスパイ】天皇にすら不遜な態度を取ってきた「習近平」が、コロナ感染した「岸田首相」に“お見舞い電報”を送り、岸田首相の正体をバラす

○【金の亡者となったヤブ医者】昭和大学客員教授「二木芳人」が、テレビ番組で未だに「コロナワクチンは安全かつ有効」だとデマを流し批判殺到

○日本の医学会でもワクチン接種による副反応の症例報告が相次ぐ　しかし、日本の医師会はこれを黙殺、未だにワクチン接種を推奨