RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

【李家による日本侵略】日本各地の土地が中国共産党の機関紙「人民日報」で大売り出し 「人民日報」の役員が日本のデジタル庁幹部に就任

中国共産党の機関紙「人民日報」で、日本各地の土地が大売り出しで紹介されていることが明らかになり、批判が殺到しています。

以下のツイートの画像を見ると、日本の原野が数百万円台から売りに出されています。

こうして中国人が原野を買い漁っているのは、「水源を支配するため」や「大量移住に備え、チャイナタウンを建設するため」だと指摘されています。

そして、国土買収を促している「人民日報・海外版日本月刊」の理事長「藤原洋」は、「株式会社ブロードバンドタワー」の代表取締役CEOであり、なおかつ「日本深圳経貿文化促進会」の最高顧問でもあります。

また、同じくブロードバンドタワーの執行役員に就任している「西野大」は、デジタル庁プロジェクトマネージャーに就任しています。

つまり、国家の機密保全や安全保障に関わるデジタル庁に、中国共産党の手先が侵入しているということです。

デジタル庁の発足以降、個人情報流出が絶えないのは、やはり意図的に中国人に個人情報を横流ししているからでしょう。

○【デジタル版ワクチンパスポート】 リリース当日から、登録者のマイナンバー情報が外部から丸見えになっていたことが発覚

○【失態が続くデジタル庁】コロナ対策の入国者システムでパスポート画像など個人情報が第三者から閲覧可能な状態に COCOAにも不具合が続出

現在の日本は、中国人にとって非常に住みやすく、日本人の税金で生活を賄える仕組みになっている上、母国の中国と違って、土地を個人で所有できるため、恰好の標的となっています。

このように中国人を優遇する仕組みを作ったのは、日本に住み着いて日本人になりすましている李家や媚中政治家たちに他なりません。

私たち日本人の生活を守り抜くためにも、一刻も早く李家とその関係者が滅び去るよう、続けて強力にお祈りしなければなりません。

○岸田内閣が事実上の「移民解禁」 特定技能2号の分野拡大・在留期限をなくす

○【中共と創価学会はグル】公明党の「18歳以下に一律10万円」「住民税非課税世帯に10万円」施策で、なぜか中国人が潤う仕組み

○【中国人の侵略を主導するニトリ】 室蘭・汐見団地を最低価格の23倍に当たる4億5千万円で落札

○創価企業・楽天の三木谷会長「デジタル社会構想会議」で移民政策を強調 岸田政権下で着々と進む売国政策(背後に孫正義、池田大作‥etc)

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