創価企業グーグルの元社員Zach Vorhies氏は、グーグルが情報を検閲し、翻訳機能や検索・関連ワードを改ざんし、アメリカの国家転覆を謀ってきたことを明らかにしました。
Vorhies氏は、グーグルの横暴に耐えかねて、約2800万円の年収を捨てて、内部告発者として活動を始めたそうで、グーグルがどのような方法で人々の言論の自由を奪い、世論操作し、洗脳してきたかということを克明に語っています。
Vorhies氏によると、彼がグーグルに勤務していた初期の頃は素晴らしい会社だったと言います。
しかし、2016年頃から、トランプを貶めるための工作がグーグル内部で実行されるようになり、トランプのツイートしたある単語をグーグルの辞書から消し、まるで「トランプがまともにツイートすらできなくなっている」と印象操作したそうです。
以下のツイートには、「covfefe」という単語が書かれていますが、これはアラブ語で「立ち上がる」という意味だそうです。
Vorhies氏は、社内でAI部門の幹部から、「covfefe」を辞書から削除するよう遠回しに指示するメモが回って来たとはっきりと証言しています。
「こうした情報を告発して怖くないですか?」と問われ、Vorhies氏は「(グーグルの)内部告発者は早死にすることが多く、危険度が高いため、できるだけ露出して身を守っている」と語っています。
つまり、これまでにも多くの人たちがグーグルの横暴に耐えかねて内部告発したものの、口封じのために殺されてきたというわけです。
さらにグーグルは、ネット検索も操作しており、「検索予測」も「検索結果」も彼らにとって都合の良いワードやサイトだけが表示されるようにし、都合の悪いものは表示されないようにしているとのことです。
またVorhies氏は、YouTubeの不正についても指摘しており、特定ユーザーの動画における検索トラフィック、つまり再生回数や訪問数などを意図的に落としているとのことです。
さらに、関連動画やおすすめには、庶民の洗脳に適したコンテンツを表示して視聴者を誘導し、イルミナティのプロパガンダから逃れられないようにしているそうです。
グーグルは、トランプ率いるQアノンたちを徹底的に排除してきたわけですが、「反トランプ派によるクーデターが起こる」と警告する情報をことごとく弾圧した上、Qアノンのメンバーが制作したYouTube動画のいいね!を90%も減らしてしまったそうです。
つまり、グーグルはトランプを失脚させるクーデターに一役買っていたというわけです。
また、ある人のインタビュー動画においては、再生回数が増えるのを、YouTube側で5時間も止めていたそうです。
現在、RAPTブログも、グーグルで検索してもきちんとヒットしない状態になっている上、YouTube動画をアップする度に再生回数やチャンネル登録者数が減らされるという卑劣な嫌がらせを受けていますが、全て情報弾圧の一環だったということがVorhies氏の証言により明白となりました。
恐らくVorhies氏以外にも、グーグルの横暴にうんざりして辞めた社員が大勢いるに違いありません。
○【創価企業Googleの終焉】幹部社員36人(全体の10分の1)がトップに反発し退職
○創価企業のGoogleがブラック企業化 在宅勤務を続ける職員の給与最大25%削減し、コロナワクチンを強要
このようにグーグルは、完全に「集団ストーカー企業」と化しており、「仏敵」と見なした組織や人物をことごとく攻撃し、アメリカの大統領までも叩き潰そうとしてきたわけです。
もはやグーグルの存在自体が、国家安全保障上の危機であり、即座に解体されて然るべきテロ組織だと言っても過言ではありません。
グーグルが創価学会もろとも、一刻も早く滅びることを心から祈ります。
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