9月16日のコロナ感染者について、ほとんど全ての都道府県で感染者が出ているにもかかわらず、奈良県だけ0人だったことが分かりました。

緊急事態宣言や蔓延防止をしていない奈良県だけゼロ！#Nスタ#奈良県#高市早苗議員の出身地#緊急事態宣言#コロナ pic.twitter.com/juw3JLnxos

— Jason (@JasonC5551) September 16, 2021

奈良県の荒井正吾（しょうご）県知事は、過去に行われた記者会見の場で、緊急事態宣言の発令について記者から「今（宣言を）出すことで、強いメッセージ効果があるのでは」と問われた際、「（効果は）ありません！」と一蹴しています。

また、荒井知事は、県内から緊急事態宣言を求める声が上がっていることについて、「効果がないのに要請しろという空気を送られても……」と、「緊急宣言」の発令の要望を拒否しつづけています。

これには、奈良県の医師会もカンカンに怒っているとのことで、コロナ茶番に非協力的な知事の姿勢を強く批判しています。

このように荒井知事は、「コロナは嘘」だと知っているとしか思えない言動を取り、医師会から圧力をかけられても、創価学会主導のコロナ茶番に全く協力しようとしていません。

荒井知事はもともと自民党議員であり、2005年に実施された創価主導の「郵政民営化法案」の採決においても、党の賛成方針に従わず、投票を棄権し、党から戒告処分を受けたというエピソードがあります。

○Wikipedia-荒井正吾

○【郵政民営化の失敗】日本郵政、５年間で3.5万人削減

○【創価による郵政民営化の失敗】日本郵政、豪トール不採算部門売却へ　損失７００億円計上　

また、創価のコマだと判明している橋下徹が、2008年に大阪府知事に就任した際、リニア計画に全く参加しようとしない荒井知事を強く批判し、真っ向から争う姿勢を見せたという一場面もありました。

○【竹中平蔵の犬】橋下徹が執拗にワクチン接種やパスポート導入を推進

このように、荒井知事は明らかに反創価勢力であることが分かりますが、荒井知事の言う通り、実際に「緊急事態宣言に効果はない」ということは既に証明されており、今では奈良県の判断が評価されつつあるようです。

以下の表を見ると、緊急事態宣言下にある県に比べて、奈良県の新規感染者がどんどん減少しているのが見て取れます。

この結果は、奈良県でコロナ患者の捏造・水増しがさして行われていないという証拠でもあります。

○【コロナ茶番のカラクリ】厚労省が「ワクチン接種後に発熱した人は、コロナに感染している可能性がある」と庶民を脅し、検査を受けさせて感染者を捏造していることが発覚

注目したい地域だけハイライトできるようになった。
PCはマウスオーバー、スマホはタップで。

奈良県はぐんぐん下がってるように見える。
緊急事態宣言出ている他の府県と同じように。https://t.co/HEf68CpNH8 pic.twitter.com/0cqiWWvwjg

— FUJIKAWA Kenji (@hudikaha) September 11, 2021

以上のことから、荒井知事は数少ない反創価・反コロナを貫く政治家であり、もしかするとQアノンの一人なのかも知れません。

しかし、このような政治家がいる影響で、日本における強制ロックダウンやワクチン接種の義務化が食い止められている可能性もなきにしもあらずです。

コロナマネー・創価マネーに毒されることなく、コロナ茶番から脱却する政治家が一人でも多く現れ、早急にこのコロナ茶番が収束することを心から願うばかりです。