RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

コロナワクチン購入などに予備費1.4兆円支出を閣議決定 国民の血税を使って国民の大量殺戮を謀る日本政府

政府は27日朝の閣議で、コロナワクチンの購入などに1兆4000億円余りの予備費を支出することを決定しました。

政府は感染力の強いデルタ株の拡大を受け、創価企業ファイザー社との間で1億2000万回分に相当するワクチンの追加購入に向けた協議をしていましたが、同社ワクチンの確保に8415億円を支出し、コロナ治療薬「ロナプリーブ」の購入などに2373億円を支出するとのことです。

このように政府は、莫大な税金をワクチンなどのコロナ対策に注ぎ込もうとしているわけですが、ワクチン接種もコロナ治療薬も全て、国民を殺戮するための毒物に過ぎないことが明らかになっています。

○【完全解明!!】コロナパンデミックは、大本教・出口王任三郎の計画的犯行だった!!(KAWATAのブログより再掲)

○【画像・動画あり】医師らの研究により、コロナワクチンが体内の赤血球を破壊する猛毒であることが発覚!!

つまり、コロナの脅威から国民を救うためと言いながら、その実、国民を大量殺戮するために、私たち国民から集めた血税を大量に製薬会社に流し込み、大量の毒物を購入しようとしているわけです。

一方の製薬会社も、政府や医療機関、マスコミと結託し、存在しないはずの「変異株」が確認されたなどとフェイクニュースを報道することで、何度もワクチン接種を受けなければならないとの主張を正当化し、いくらでもボロ儲けできる“棚ぼた状態”を作り出しています。

○47都道府県が“コロナウイルスは存在しない”と回答した公文書一覧

○【医者も耐えられないデルタ株】CBSニュースで、デルタ株について語った医者が収録中に爆笑、変異株が嘘だとバレる

○【やはりコロナは茶番】今後発見されるコロナ変異株の予定表が流出!2023年までコロナ茶番は継続する

特に、創価企業ファイザーは、コロナワクチンを大量に生産し、世界中に売り捌いた結果、2021年12月期通期の売上高が335億ドル(約3兆6850億円)になるとの見通しを発表しています。

○米ファイザー、ワクチン売上高3.6兆円に

○コロナワクチンを製造販売するファイザーは、創価学会の子会社だった!! 

政府は今、日本人口を約半分の6000万人にまで削減しようと計画していますので、その目標に達するまで、ワクチン接種やコロナ治療薬などを使って、庶民をことごとく殺戮していくつもりに違いありません。

○【イルミナティによる人口削減計画】日本政府に課せられたコロナワクチン接種のノルマは6000万人 元東大阪市議会議員が暴露

この大量殺戮行為を一刻も早く食い止めるためにも、政府を牛耳る創価学会・李家の滅びを強力にお祈りしなければなりません。

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