トランプ前大統領は7日、Google、Facebook、Twitterの3社と、それぞれの最高経営責任者（マーク・ザッカーバーグ、ジャック・ドーシー、スンダー・ピチャイ）に対し、ソーシャルネットワークでの言論制限を中止するよう求める集団訴訟を起こすことを明らかにしました。
トランプは、以前からFacebookとTwitterからアカウントの凍結処分が下され、SNS上での発言を封じられてきました。
○【コロナ茶番は2023年で終了】創価企業Facebook、トランプのアカウントを2023年1月まで凍結
○【言論弾圧を正当化】フェイスブック監督委員会、トランプのアカウント凍結を支持
そのため「我々の訴訟は（SNSへの）検閲が違法であり、違憲であり、完全に非アメリカ的だということを証明する」などと述べ、アカウントの回復と懲罰的な賠償などを求めるとしています。
これに対し、Google、Facebook、Twitterの3社は、それぞれコメントを控えているとのことです。
ここ最近、トランプはあまり大きな動きを見せていませんでしたが、アメリカ国内では彼の背後にいる秦氏・ロスチャイルド本家の勢力の動きが着実に活発化してきています。
【秦氏による出雲側への攻勢】トランプ支持者による新SNS「GETTR」誕生 仕様はTwitterそっくり
アメリカが中国ハイテク企業５社の製品を認証せず 親中派のバイデンがなぜか反中姿勢を強化
そんな中、トランプ自らが集団訴訟の代表として、創価企業（出雲族）を代表する３社と真っ向から戦うこととなり、イルミナティどうしの争いがますます加熱していることがよく分かります。
これまでトランプはこの創価企業3社だけでなく、大手メディアのCNNからも批判的に報道されてきました。
CNNはかねてより“創価メディア”との噂があり、実際に2015年のノーベル平和賞の候補として「池田大作」が候補に上がっているなどと報じたこともあります。
CNNは、これまでトランプを執拗に叩くことで、トランプ支持者からも、反トランプ側からも視聴者を獲得してきたようですが、トランプが大統領を退任して以降、民主党のバイデン政権をなんら批判せず、客観的に報道しようとしないため、中立性のないメディアだと国民から叩かれ、今では視聴者数が70％も減少しています。
創価メディアによる情報統制や言論弾圧に、アメリカ国民もいい加減うんざりしているということでしょう。
今後、トランプによる集団訴訟の行方に注目ですが、これを機に創価企業による情報統制がことごとく糾弾され、全ての人が真実を発信し、知ることができるよう、この世のすべてのメディアが浄化されることを心から願うばかりです。
コメントを書く