RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

【言論弾圧企業】庶民の抗議を尻目に金儲け 創価企業・ツイッター社、第2四半期決算、前年同期比74%増で絶好調 

米ツイッター社は22日、第2四半期(4~6月期)の決算について、売上高は前年同期比74%増の日本円で1314億円に上り、純利益は約74億円だったと発表しました。

また、mDAU(広告を閲覧した、収益につながる日間アクティブユーザー数)は11%増の2億600万人で過去最高を更新したとのことです。

その一方で、ツイッター社はコロナやコロナワクチンに関する正しい情報が広まらないように徹底的に情報弾圧を行なってきました。

〇【過激化する李飛飛による情報弾圧】ツイッター社、コロナワクチンの危険性を“デマ”だと決めつけ、正しい投稿に警告ラベル

○【言論弾圧の裏側】ワクチンの安全神話を広めたい李家が「ワクチンデマ対策シンポジウム」を開催 フェイスブック・ツイッター・グーグルなども参加 

ツイッター社の理念は以下のように定められていますが、理念と実際の行動が全く合致していません。

To give everyone the power to create and share ideas and information instantly, without barriers.
訳:全ての人が、障壁無く、瞬時にアイデアや情報を作成、共有できるようにする。

しかも、情報弾圧に対して多くの庶民が抗議しているにもかかわらず、ツイッター社は全く聞き入れようとしていません。

結局、ツイッター社も儲けのことしか頭になく、庶民から抗議されても、盛り上がって広告収入などが得られれば、ユーザーのことなどどうでもいいということです。

こうした創価学会の傘下にある汚れたSNSが衰退し、自由かつ健全に情報の共有ができるSNSが新たに誕生することを心から願うばかりです。

コメントを書く

*
*
* (公開されません)

Comment