読売新聞グループ社長で読売ジャイアンツオーナーの山口寿一は23日、菅首相と面会し、新型コロナウイルスのワクチン接種会場として、東京ドームを無償で提供することを提案したと発表しました。

菅首相は、山口オーナーの申出に対し「（人口削減するためには）良いことなので、ぜひ進めてください」と応じたそうです。

読売新聞は過去の記事でも述べたように、創価学会の重要人物たちによって経営されてきた洗脳工作機関です。

○【フィクションと化す読売新聞】 存在しない原発を存在しないテロ組織が狙っていると報道

ですから、人口削減計画をより迅速に進めていくために、彼らが東京ドームを無償提供するのは、ある意味当然のことだと言えます。

先日、ソフトバンクの孫正義がペイペイドームの無償提供を発表しましたが、こうして創価人脈によってワクチン接種による人口削減計画が着実に進められています。

○李家の孫正義、ワクチンによる人口削減計画のため福岡ペイペイドーム提供

公には余り報道されていませんが、この日本でもワクチンによる副反応の被害が続出しており、人口削減の効果がはっきりと出てきています。

副反応の効果が余りに凄まじいため、副反応を抑える「カロナール」という薬品が品薄になっているとも言われています。

今MSさんから連絡あって
コロナワクチンの副反応にカロナール500mg処方増加で品薄だって

やめてよもう

— 薬剤師毒島 (@hYesB0zgO1Xuik8) May 20, 2021

彼らはいかにも善良な振りをして東京ドームを丸ごと無償で提供しようとしているわけですが、実際のところは、単に一刻も早く庶民を猛毒のワクチンによって殺戮したいだけです。

私たちは、彼らの偽善的な化けの皮を次々と剥がして、これ以上、彼らの言葉に騙されて被害を受ける人が出てこないように厳重に呼び掛けていかなければなりません。

○【閲覧注意】猛毒コロナワクチンによる凄惨な副作用の症例

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