RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

ロックダウン(都市封鎖)実現に向けて、公明党や維新の会など、創価人脈が本格的に動き出す その裏にもやはり竹中平蔵

先日、自民党総裁選を巡り、河野太郎と高市早苗がコロナ対策としてロックダウン(都市封鎖)の必要性を訴えましたが、創価人脈を総動員してロックダウンを実行し、完全に日本経済を破壊しようと目論んでいることが明らかになりました。

○日本人モドキの河野太郎と高市早苗「ロックダウン」の必要性を訴え、日本経済を破綻させ、中国人=李家による日本乗っ取り加速へ

公明党の北側一雄中央幹事会長は、22日の記者会見で、ロックダウンを可能にする法整備について、「政府が選択肢の一つとして、できるように用意しておくことは十分理解できる」と述べました。

また、維新の会の片山虎之助共同代表も、今月15日に、ロックダウンや抗体カクテル療法の処方拡大などを可能にする法整備の検討を求める提言書を菅首相に提出しています。

そして維新の会は、創価学会の実質的なトップ・竹中平蔵の配下にありますので、公明党と同じく創価学会によって作られた政党だと言っても過言ではありません。

○竹中平蔵は維新の会のブレーンだった!!  大阪府での時短協力金業務をパソナに21億円で丸投げ委託

○「ロックダウン」法制検討を 新型コロナ対策、菅首相に提言―維新

コロナ茶番を主導してきた創価学会は、ロックダウンによってさらに日本経済を壊滅し、企業買収などを通して日本の乗っ取りをさらに本格化していくつもりなのでしょう。

○所有者不明の土地の利用権を第三者(つまり李家)に付与する「所有者不明土地対策特別措置法」を改悪、売国促進へ

○【李家による日本乗っ取りが進む】コロナ禍の貧困化によりローン返済や家賃の支払いができなくなり、家を手放す人が急増

○政府が海外企業による日本乗っ取りを促進 外国人幹部を2030年までに20万人にするとの目標を定める

○【李氏朝鮮の復活】李家による合法的な土地の乗っ取りを可能とする「土地規制法」が衆参両院で可決

これまで創価学会の教祖・池田大作は、日本を支配するために「総体革命」を実現すべく、悪事の限りを尽くしてきました。

そして池田大作が死亡した今では、竹中平蔵が池田に代わって総体革命を実現し、この日本を完全に支配しようとしています。

政府が改革と称して法律を次々と改悪しているのも、ほぼ全て竹中平蔵の意向に沿って実行されていることも判明しています。

○経団連が45歳定年制を強調「雇用の流動化」で、創価企業パソナ=竹中平蔵がボロ儲けできる社会作りへ

○ワクチンパスポートも職域接種も抗原検査も全て“パソナ=竹中平蔵”が儲かる仕組みだった!!

○【李家・竹中平蔵の犬】宮城県の村井知事がコロナ禍に乗じて水道民営化、ワクチンパスポート推進、売国政治を次々と行い、県民の怒りを買う

○【売国】総裁選出馬予定の高市早苗は、竹中平蔵=李家の犬 パソナの派遣社員を雇用し、パソナを大絶賛

○日本中から嫌われる竹中平蔵 未だにベーシックインカム実現に向けて悪あがき

○【竹中平蔵の犬】橋下徹が執拗にワクチン接種やパスポート導入を推進

○【RAPT氏の対談】日本を破壊し、食い尽くしてきた「竹中平蔵」(熱海災害・東京五輪・コロナ・集団ストーカー・三浦春馬殺害 )

したがって、今こうして創価人脈たちがロックダウンに向けて動き出しているのも、竹中平蔵の意向であることは間違いありません。

しかし、本当にロックダウンが実行されることになれば、私たち国民は完全に自由を奪われ、いずれこの日本も中国のような独裁国家へと変貌してしまう恐れがあります。

私たちはこうした人権を侵害するような法改正を徹底的に阻止し、竹中平蔵や全ての創価人脈の滅びを強力にお祈りしなければなりません。

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