RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

【緊急事態宣言延長のカラクリ】未認可のワクチンを打てるのは、緊急事態宣言時のみだった!!

政府は28日、北海道、東京、愛知、大阪、兵庫、京都、岡山、広島、福岡の9都道府県に出されている緊急事態宣言について、来月20日まで延長することを決定しました。

菅首相は、同日夜に行われた記者会見で「たび重なる延長は、大変心苦しいかぎりだが、これからの3週間は、感染防止とワクチン接種という『二正面作戦』の成果を出すための、極めて大事な期間と考えている」と述べました。

こうして政府は、緊急事態宣言を長引かせることで、さらに私たち庶民に圧力をかけ、李家による日本の乗っ取りを本格化させようとしています。

〇星野リゾートによる日本乗っ取りが絶好調 2023年にコロナが終わると予測し、コロナ後を見据えた観光業に着手

〇【第二のエルサレム・京都】李家による関西遷都への動きが本格化 新税導入で、庶民の不動産購入を妨害

〇進む李家(中国資本)による日本乗っ取り 政府関連施設や基地周辺の土地も標的となる

しかし、彼らの目的はそれだけではありませんでした。

現在、政府はファイザー製のワクチンを国民に続々と接種させていますが、ファイザー製のワクチンはまだ治験が終わっておらず、2023年に治験が完了する予定になっています。

しかし実は、本来、治験の完了していないワクチンを人間に接種することは許されていません。

ただし、コロナワクチンについては、「緊急事態」と認められた場合のみ、未認可でも使用できるという取り決めになっているようです。

○【壮大な人体実験】ワクチン接種後に85人死亡 厚労省「現時点で重大な懸念はない」

つまり、政府が緊急事態宣言を発令する最大の目的は、治験の完了していないワクチンを国民に接種するためだったとも言えるわけです。

実際、上記のツイートにある菅首相の記者会見でも、「国内での治験が求められている」と菅が述べていますが、政府は私たち国民を使った壮大な人体実験を行っていることをきちんと認識しているということでしょう。

もっとも、“治験”というのも建前に過ぎず、未認可のワクチンを打ちまくり、国民を“大量虐殺”したいというのが彼らの本音に違いありません。

特にファイザー製のコロナワクチンは、他社製に比べて殺傷効果が極めて高いことが分かっており、現在までにワクチン接種によって死亡した85名のうち、57名がファイザー製ワクチンによって死亡しています。

〇【壮大な人体実験】ワクチン接種後に85人死亡 厚労省「現時点で重大な懸念はない」

このように政府主導のもと、日本国民を大量殺戮する計画が実行されている以上、この日本はもう既にテロリストに乗っ取られたも同然だと言えます。

私たちは、政府の言うことや方針には一切耳を貸すことなく、正しい情報だけを元に生活し、自分自身と周囲の大切な人たちの命を守っていかなければなりません。

○ワクチン接種を利用した人口削減計画が進行中

○【閲覧注意】猛毒コロナワクチンによる凄惨な副作用の症例

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○【アストラ製】コロナワクチンを接種したテコンドーチャンピオン、 細菌感染で足を切断

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