全国紙で最多、4100人以上の社員を抱える朝日新聞社内が、9月から過去最大級のリストラを行うことが明らかになりました。

『希望退職』と銘打ってはいますが、45歳以上の社員全員が上長と面談しなければならず、今後のキャリアについて社からの要求が提示され、納得できなければ、面談が複数回に及ぶ場合もあるとのことです。

去年の1月にも『選択定年』が実施され、110人ほどが退職しましたが、このときはあくまで希望者を募るものでした。

しかし今回は、全ての中高年社員が、辞めるか辞めないかの選択を迫られるとのことです。

朝日新聞は近年、虚偽の報道、中国を擁護する内容ばかりを報道しているとして多くの国民から不信を買い、大赤字となっています。

○【朝日新聞】群馬人脈によって創設された御用新聞社 過去最大の赤字441億円

また、朝日新聞では、上層部からの圧力を恐れ、今話題になっている統一教会問題についても、誰も取り上げようとしないそうです。

昨年10月には、朝日新聞の若手記者「森田岳穂」が、創価企業パナソニックの批判記事を書いた4日後に不可解な自殺を遂げたことが明らかになりましたが、この件についても、朝日新聞の記者たちは一切言及しようとせず、他の新聞社やマスコミだけが騒いでいるという異様な事態となりました。

○朝日新聞の若手記者「森田岳穂」が、創価企業パナソニックの批判記事を書いた4日後に不可解な自殺

このように朝日新聞は、社内でも激しい言論弾圧が行われているわけですが、朝日新聞をはじめとする日本の大手マスコミは、どれも創価マネーに支えられている上、1964年には日本と中国の間で「日中記者交換協定」が結ばれ、中国にとって都合の悪いことは一切報道できないよう規制されることになりました。

庶民を洗脳する新聞社すべてが一刻も早くこの世から消滅し、中国共産党に毒されたマスコミ業界がことごとく浄化されますことを心から祈ります。

○【強まる中国共産党による言論弾圧】報道の自由度、日本は世界71位　昨年から4つ順位を下げる

○【コロナ茶番に加担した代償】新聞の発行部数が昨年一年で180万部減少　｢毎日｣｢産経｣規模の部数が毎年消失

○コロナワクチンの副反応を、ウイルスによる感染症「手足口病」だと言って庶民を騙す医療業界とマスコミの詐欺的手口