中国共産党のフロント企業「上海電力」が、太陽光発電施設を建設するという名目で、日本の広大な土地を次々と買収し、侵略を推し進めていることが大きな問題となっています。
「上海電力」のCEOは「習近平」の実弟である「習遠平」だと言われており、ある意味、習近平が自身の親族を通じて日本を侵略していると言っても過言ではありません。
習近平の弟の名前は習遠平
#意外にこれ知られてないんですけど pic.twitter.com/4VPvVx6UFn
— Kanji (@kanjinagay) March 22, 2021
上海電力は、既に大阪や兵庫、福島などの土地を買収し、「メガソーラー」と呼ばれる大規模な太陽光発電施設を設置していますが、昨年新たに、山口県岩国市のメガソーラー事業を224億円で買収していたことが発覚しました。
計画予定地は、同市の元ゴルフ場開発用地で、敷地面積214ヘクタールのうち110ヘクタールに、太陽光パネル約30万枚を設置するとのことです。
発電した電力は、全て中国電力に売電する予定で、年約36億円の売電収入を見込んでいるとのことです。
上海電力ですよね?上海電力に関しては日本に来た時から怪しいと言ってきました。有本香さんなんかはずっと警鐘を鳴らしていましたが、ここに来てやはり…です。 https://t.co/5TGjyh6HEu
— 小野寺まさる (@onoderamasaru) April 8, 2022
岩国市は、「米海兵隊岩国航空基地」と「沖縄県嘉手納空軍基地」を結ぶ航路に当たる上、瀬戸内海も見渡せることから、上海電力のメガソーラー発電所の建設が、安全保障上の脅威となる可能性があると懸念されています。
このメガソーラー発電所の建設を巡り、地元住民らが強く反対し、林地開発許可の見直しなどを求める請願と1403人分の署名を県に提出しましたが、現在のところ、上海電力の計画を阻止することは極めて難しい状況にあります。
中国共産党の意のままに動く上海電力の日本事業拡大が早い。
インフラを中国共産党系に渡すことの危険性をわかってて売り続ける日本の政治家の闇は深いね。 https://t.co/5snrClGcz7 pic.twitter.com/okCtgxlCBU
— 三木慎一郎 (@S10408978) April 8, 2022
中国共産党プロパガンダ機関紙人民日報の理事長はデジタル庁にプロジェクトマネージャーを送り込んだブロードバンドタワー藤原洋で筆頭理事が上海電力日本株式会社。
中国共産党はコッソリ日本のインフラを支配していくという流れ。スパイ防止法が必要。 pic.twitter.com/d0XFcFJYbc
— 三木慎一郎 (@S10408978) April 8, 2022
このように中国共産党は、法律上、地元住民との協議を必要としない、メガソーラー事業を利用して次々と日本の国土を乗っ取っているわけですが、この上海電力の土地買収に「ミサワホーム」の創業者である「三澤千代治」が直接的に関与していることが分かっています。
「ミサワホーム」は、トヨタや竹中平蔵によって計画的に乗っ取られたと言われており、現在、トヨタホームに買収されて同社の子会社となり、竹中平蔵の兄「竹中宣雄」が会長に就任しています。
○トヨタがミサワホームを子会社化 豊田一族の「一人一業」がやっと成就(後)
ミサワホームの経営を支える“大番頭的”存在であり、かつ「三澤千代治」の義弟でもあった「山本幸男」専務が1985年にJAL123便墜落事故によって死亡し、それを機にどんどん経営も傾いていったそうです。
JAL123便墜落事故は、中国共産党によって計画・実行され、多くの財界の大物たちが事故に見せかけて殺害されたことがRAPT理論によって暴かれました。
○【第14回】ミナのラジオ – 戦慄!! 神田沙也加の死とJAL123便墜落事故には深い関係があった – ゲスト・KAWATAさん
○【第19回】ミナのラジオ – JAL123便墜落事故の主犯は中国共産党だった!!〜国常立(クニノトコタチ)と中国との深いつながり – ゲスト・KAWATAさん
つまりミサワホームは、この当時から中国共産党の標的になっており、最終的に創業者の「三澤千代治」も追い出され、完全に乗っ取られてしまったということです。
彼らはミサワホームの実権を巡り、かなり争っていたようですが、今では「三澤千代治」も中国共産党に取り込まれ、竹中平蔵と同じように日本侵略計画を推し進めています。
このように中国共産党が、国内でメガソーラーを設置すればするほど、日本侵略が進むことはもちろん、災害のリスクも高まり、電気代もますます高騰しますので、日本人にとっては百害あって一利なしです。
中国共産党と彼らに与する全ての悪人が一刻も早く滅び去り、国民の生活と健康が守られますことを心から祈るばかりです。
○岸田内閣、再生可能エネルギー普及のため一般家庭に「年額1万764円」の負担を強いると発表、批判殺到
○【太陽光パネルはエコではない】積雪中は発電できず、土砂災害をもたらし、災害時に出火する危険性が高く、消火活動も困難
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