オーストラリアのサイバーセキュリティ会社「Internet 2.0」は、中国の入札公募プラットフォーム「采招網」を通じて2007年から2019年までに締結された、PCR検査機器の公共調達契約額などを調査し、2019年に武漢科技大学や現地のCDC(疾病制御センター)などで合わせて6740万元分(約11億5000万円)もの購買契約が結ばれていたことを明らかにしました。
購買契約が増加したのは「中程度の確証(medium confidence)」で2019年7月ごろとされ、武漢科技大学では9月ごろに増えていたとのことです。
つまり、中国はコロナ茶番を準備するために、あらかじめPCR検査キットを“爆買い”していたわけです。
そして、コロナ発生の報道とともにそのPCR検査キットを売り払って、ボロ儲けしていた可能性もあります。
○【やはりコロナは茶番】新型コロナウイルスがまだ存在していなかった2015年に、リチャード・ロスチャイルドがコロナ検査キットの特許を取得
○【報道関係者による内部告発】日本医師会はPCR検査が不正確であることを最初から知っている
しかし、マスコミはこの事実をネタに「中国では2019年の夏から既にコロナ感染が拡大していた!」とのデマを報道しており、未だに「コロナウイルス中国起源説」を庶民に押し付け、洗脳しようとしています。
創価に低賃金で雇われた工作員たちも、マスコミに便乗してツイッター上でこの話題に群がり、コロナ茶番を煽るツイートを次々と投稿しています。
コロナはネット上とテレビの中でだけ蔓延している架空の病気ですから、現実世界に生きる私たちに感染することは絶対にありませんので、こうしたマスコミの情報操作に騙されないよう十分に注意しなければなりません。
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