東京都の小池百合子知事は、「子宮頸がんワクチン」について、女性だけではなく、男性への接種の支援も検討することを明らかにしました。

現在、小学6年生〜高校1年生の女性は、定期接種の対象であるため、無料で接種できますが、男性の場合は、ほとんどの自治体でおよそ5万円ほど自費で負担しなければなりません。

小池百合子は、男性にも接種を促すことで「男性のがん予防や集団免疫の効果も期待できる」とし、区市町村への支援を検討するとしました。

しかし、これまで何度も述べてきましたが、癌という病気はこの世に存在せず、子宮頸がんの原因とされる「ヒトパピローマウイルス」も、未だにその存在が証明されていません。

○RAPT×読者対談〈第114弾〉癌という病気は存在しない。（前編）
 
○RAPT×読者対談〈第115弾〉癌という病気は存在しない。（後編）

〇癌という病気は存在しないと断言できる幾つもの証拠（1）

〇癌という病気は存在しないと断言できる幾つもの証拠（2）

〇癌という病気は存在しないと断言できる幾つもの証拠（3）

にもかかわらず、政府が子宮頸がんワクチンの接種を推進したため、現在、多くの女性が接種後の副反応によって重い障害を負い、現在も苦しんでいます。

○【全国薬害被害者団体連絡協議会】子宮頸がんワクチンの積極的推奨の中止を厚労省に要請　加藤厚労大臣「医薬品の安全性・有効性の確保に最善の努力を重ねていく」

○『こびナビ』の木下喬弘医師が、男性への子宮頸がんワクチン接種を推奨　コロナワクチンの次は子宮頸がんワクチンで人口削減か?

政府は、子宮頸がんワクチンの推奨を一時中止していましたが、再び再開したことで、被害者がさらに増え続けています。

HPVワクチン（子宮頸がんワクチン）訴訟、アメリカの死亡事例「死因はガーダシルの副反応であると認定」… pic.twitter.com/74BAMnmpE1

— ルパン小僧🍑💍kuu222 (@kuu331108) August 16, 2023

子宮頸がんワクチンの健康被害の実態を黙殺し、接種を推進しつづける者たちが全て厳正に裁かれ、これ以上の被害者が出ないことを心から祈ります。

○【マッチポンプ】コロナワクチン接種後の免疫力低下により「帯状疱疹」を発症する人が続出し、帯状疱疹用のワクチンを推奨する動きが活発化

○ワクチン接種記録の保管期限はわずか5年　一部自治体が将来の薬害訴訟の重要な証拠として独自に保管期間を延長　東京・我孫子市は10年、小平市は30年