アメリカ経済をけん引してきたGAFAをはじめとする巨大企業が、この1年ほどの間に莫大な時価総額を消失、現在、次々と人員削減に乗り出しています。

Appleは昨年1月に、世界で初めて時価総額3兆ドル（当時レート：約345兆円）を突破しましたが、その後1兆ドル（約130兆円）もの企業価値を失いました。

○アップル時価、２兆ドル割れ　１年間で１兆ドル減

また、Amazonも、一昨年のピーク時には1兆8800億ドル（当時レート：約270兆円）だった時価総額が、約1年間で1兆ドルも下落しました。

○アマゾン、時価総額が1兆ドル下落

以下のツイートによると、Google（アルファベット）はこの1年間で40％（8400億ドル）、マイクロソフトは29％（7400億ドル）、Metaは65％（6021億ドル）もの時価総額を失ったそうです。

2020年以降、米テック大手5社「GAFAM（Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft）」はコロナ特需の恩恵を受け、2021年末には合計の時価総額が10兆ドル（約1300兆円）を超えていました。

しかし、その後、各国でコロナ茶番を収束させる動きが高まり、米連邦準備理事会（FRB）による利上げなども相まって、現在、GAFAMの時価総額はピーク時の3分の2ほどに減少しています。

GAFAMは、コロナ茶番に大きく加担したことによって、過去にないほどの成長を遂げました。

ところが、コロナ茶番が中国共産党によるテロだったということ、ワクチンが殺人目的で製造された毒物だったことが暴かれ、その挙句、GAFAMの後ろ盾となっていた中国も崩壊の一途を辿っています。

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また、GAFAMは長い間デジタル市場を独占しつづけてきたことで、欧米を中心とした政府により規制・監督が厳格化され、さらなる逆風に晒されています。

全世界を混乱に巻き込み、暴利を貪ってきた悪人たちが厳正に裁かれ、中国共産党ともども一刻も早く滅び去りますことを心から祈ります。

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