フランスのマクロン大統領は10日、北東部ベルフォールの原子力発電用タービン工場を訪問した際、気候変動対策の目標を達成するための新たなエネルギー政策として、2050年頃までをめどに、原発を最大14基増設する計画を発表しました。
フランスは、国内で既に56基の原子炉を稼働させていることから「原発大国」と呼ばれています。
マクロン大統領は、東京電力福島第1原発事故の影響で、過去10年間、新規着工が行われず、原子力の「氷河期」だったとして、「フランス原子力のルネサンス(再生)を成し遂げる」と主張し、意気込みを見せています。
フランスのマクロンが気候変動対策のため原発を最大14基増設の計画を発表。https://t.co/yYUKKyHHuo
気候変動はイルミナティのぼろ儲けの種。https://t.co/TALKiCzO6w
また気候変動という大嘘のため、あらかじめ庶民を洗脳か👇https://t.co/fdVYmZbFBx
原発は存在しない。https://t.co/VhovukwvIw pic.twitter.com/E4s2vmIh4J— T’s(ティーズ) (@toshioo_7) February 11, 2022
マクロン大統領がベルフォールGE工場のタービンの前で「原子力ルネサンス宣言」。フランスはエネルギーの自立と気候変動解決のために、2050年までに新たに14基の原子力発電所を建設すると演説。ルネッサ〜ンス🍷 https://t.co/8k5wIESYXo
— 井上リサ (@JPN_LISA) February 10, 2022
現在、創価学会をはじめとしたイルミナティは、気候変動によって2100年までに発展途上国を中心に4000万人が死亡すると予測し、“気候変動対策”と称した新たな儲けの種を次々と生み出しています。
そして、これまで危険視されていた原発を、いつの間にか「クリーンエネルギー」と見なして再び世界中に建設し、暴利を貪ろうと目論んでいます。
しかしもう既に、「原発も原爆も存在しない」ということがRAPT理論によって暴かれていますし、存在しない原発を存在すると言って洗脳してきた犯人が創価学会であることも分かっています。
またGEはアメリカ創価大卒業生の主な就職先の一つ。https://t.co/5HpEfyp0s7
原発の利権も結局は創価が牛耳っている。https://t.co/Fo9QF7z2ir
GEは創価のコロナ茶番にも加担。https://t.co/zbDOuTlWtE— T’s(ティーズ) (@toshioo_7) September 22, 2020
中曽根康弘の功罪
原子力利権を日本に持ち込む。
JAL123便を撃墜し、520名の死者を生贄にする。
従軍慰安婦を調達し、慰安所を設置して自慢する。
特定秘密保護法を考案する。
国鉄を民営化し、国鉄の土地を投げ売りなどして利権を貪る。
‥etchttps://t.co/EtYmzljZDwhttps://t.co/LTGR2FqiFF https://t.co/AXWXwWruLd— 時計仕掛けのオレンジ (@9n7eWQtutsamatw) November 29, 2019
ついでに言っておくと、中曽根康弘は池田大作のポチでした。
池田「中曽根康弘は心配ない。こちらの小僧だ。総理大臣になりたいと云っていたのでよしよしと云っておいた。」
つまり、JAL123便事故の真の黒幕は、池田大作だったということ。https://t.co/EmMdsByNQP
そして、中曽根も池田も死滅。 https://t.co/0FA4Nzw3vk pic.twitter.com/AoEwbLHcTo
— 時計仕掛けのオレンジ (@9n7eWQtutsamatw) September 26, 2020
したがって、原発が建設されればされるほど、創価学会や傘下企業の懐は潤うわけですが、その一方で、人々はさらなる重税を課せられ、今よりさらに苦しめられる恐れがあります。
原発に関わる創価学会とその関係者たち全てに厳正な裁きが下り、原発利権そのものが消滅しますことを心から祈ります。
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