RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

フジテレビが大量リストラを開始 池田大作の総体革命に関与し、国民の洗脳を行ってきた報いか

フジテレビが、かねてより考案していた50歳以上のリストラを今月から開始し、早期退職者を募集すると発表しました。

同社の社員数・約1400人のうち、500人前後が早期退職の対象となるとのことで、退職を希望した場合、退職金のほか、1億円の特別加算金や、再就職の支援も受けられるとのことです。

50代の社員たちは、ちょうどテレビ業界の全盛期を謳歌した世代で、ろくに仕事をしなくとも在籍しているだけで2000万円もの年収を受け取ってきたため、給料の低い若い社員たちのモチベーションを著しく下げる要因ともなっているようです。

これまで各テレビ局は、予算削減のために高額なギャラのタレントの出演番組を打ち切りにしたり、芸人の出演機会を減らしたりと、人件費削減に努めてきました。

そんな中、社員数まで削減せざるを得なくなったということは、それほど経営が悪化しているという何よりの証拠であり、国民からは早くも喜びの声が上がっています。

フジデモされた時にこうなると思わなかったよねw 

 テレビの時代は終わったネット民大勝利

何言ってるか分からないが、フジテレビがピンチなのは分かった 

ネットが無いと困るけど、テレビが無くても困らない

地獄絵図で新年の挨拶した会社は言うことが違うw 

また、フジテレビの業績不振は、視聴率低迷のほかにも、様々な要因が重なっていることが指摘されています。

フジテレビを傘下に収めるフジ・メディア・ホールディングスは、同社が所有する「グランビスタホテル&リゾート」などのホテル事業や不動産の賃貸料を主な収入源としています。

しかし、コロナの影響により、不動産事業の売上がコロナ以前に比べ31%以上(347億100万円)も減少したとのことです。

さらに、観光業や飲食業界全体がコロナで不振となり、旅行会社や飲食店などからの広告費が激減したそうです。

最近になって、「日本のコロナ対策はやりすぎではないか」と番組の中で指摘しはじめたのも、不動産事業を回復させるための苦肉の策に違いありません。

フジテレビはコロナ茶番を煽るためにデマばかりを報道しつづけたことで、国民のテレビ離れを加速させ、不動産事業の不振を招き、自らの首を絞めてしまったというわけです。

また、フジテレビはかねてから「反日メディア」として国民から嫌われてきましたが、実は創価学会の池田大作の配下にあることも判明しています。

したがって、創価学会による日本乗っ取り計画である「総体革命」の実現のために、一役買っていたことは疑いの余地がなく、その罪は非常に重いと言わざるを得ません。

フジテレビは、創価学会による凶悪犯罪に関与してきたことで裁きが下され、その結果、こうして他のテレビ局に先駆けて滅びの一途を辿っているのでしょう。

この勢いで、国民を騙し洗脳してきた全てのテレビ局が裁かれ、滅び去りますことを心から祈ります。

○【表面化するテレビ業界の衰退】フジテレビが希望退職者募集へ 満50歳以上の社員を対象

○【テレビは毒】子供に毎日3時間以上テレビを視聴させると、心の発達を著しく妨げ、想像力を奪う

○【コロナ茶番を煽りつづけた成れの果て】国民のテレビ離れが加速 総務省が慌てて検討会を開く

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