RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

ホンダがロケット開発を公表 自動車メーカーも続々と宇宙ビジネス詐欺に参入

大手自動車メーカー・ホンダは、数年前からロケット開発を行っていたことを明らかにしました。

将来的に宇宙事業に参入するため、自動車の生産によって培ったコスト削減のノウハウを活かし、小さな衛星を打ち上げるための小型ロケットの完成を目指しているとのことです。

現在、様々な分野の企業が宇宙ビジネス詐欺に参入していますが、日本の自動車メーカーも次々と参入を始めています。

トヨタ自動車では、もう既にJAXAと共同で、水素で走る燃料電池車の技術を活用した月面探査車を開発しています。

○トヨタとJAXAが月面探査車開発でタッグを発表 協業の理由と3つの課題

また、日産自動車の米国法人・北米日産も、NASAと共同で自動運転車両システムの研究開発を行っています。

○日産とNASA、自動運転モビリティの共同研究を拡大

これらの宇宙ビジネス詐欺は、財務大臣・麻生太郎が100%株主である日本政策投資銀行の出資によって促進されています。

そして日本政策投資銀行は、私たちの支払った税金で運営されています。

○日本政策投資銀行-航空宇宙分野の取り組み戦略を公表

○「北海道スペースポート」が本格始動へ、新たに運営会社SPACE COTANが設立

宇宙はイルミナティが作り出したフィクションに過ぎません。

しかし彼らは、私たちが直接、宇宙を目にすることができないのを良いことに、このように莫大な税金を宇宙ビジネスに注ぎ込んでいます。

私たちはRAPT理論によって明らかになった真実を拡散するとともに、政府がいかに税金をぼったくっているかという恥ずべき現実を、より多くの人々に知らしめていかなければなりません。

コメントを書く

*
*
* (公開されません)