原子力規制委員会は、現在全国の原子力発電所のテロ対策に不備がないかどうか調査を行った結果、廃炉が決定している福島第二原発、東電柏崎刈羽原発（新潟県）、中部電力浜岡原発（静岡県）、四国電力伊方原発（愛媛県）などで不備があったと発表しました。
柏崎刈羽原発に至っては、侵入者を検知する設備10か所が30日以上機能していなかったことが判明し、規制委は重要度評価で最悪のレベルと判定し、原因究明に向けた追加検査を行うとのことです。
今回の件に関し、読売新聞は「原発の核燃料がテロリストに盗まれるかもしれない」という映画やアニメにありがちな紋切り型のシナリオを想定し、報道しています。
しかし、原発もテロも存在しないことがRAPT理論によって既に暴かれていますので、読売はもはや報道機関というより、単なる“小説家”になってしまったと言っても過言ではありません。
○RAPT×読者対談〈第56弾〉原発も原爆も存在しない。（前編）
○RAPT×読者対談〈第57弾〉原発も原爆も存在しない。（後編）
○RAPT×読者対談〈第61弾〉原爆被曝はどこまで本当の話なのか?
○RAPT×読者対談〈第62弾〉原発と原爆を生んだ相対性理論はデタラメの可能性大。
○RAPT×読者対談〈第65弾〉戦後復興もすべては天皇家一族の儲け話。
○RAPT×読者対談〈第66弾〉電磁波も放射能も宇宙も危険ではない可能性大。
○【国際テロ組織は存在しない】解体作業したビルを空爆したと発表するイスラエル軍 ユダヤ人は息を吐くように嘘をつく
読売新聞は、成立当初から創価学会とズブズブの関係にあり、庶民を洗脳するようなニセ情報ばかりを報道してきました。
読売新聞グループ本社代表取締役会長の「渡邉恒雄」は、池田大作のポチだった中曽根康弘が死亡した際、「私の師であり、８歳上の兄であり、６０余年にわたる私の唯一の畏敬した友人だ」「親の死と同様のショックです。私にとって彼以上に敬愛した人物はいない」と語り、いかに彼ら二人が親密な関係にあったかを匂わせています。
もしかしたらホモ達だったのかも知れません。
また、渡邉恒雄は、東声会のトップかつ在日創価信者である町井久之の建てた「CCCターミナルビル」内の高級クラブの運営にも携わっており、ここからも創価学会や暴力団との繋がりが見えてきます。
さらに読売の元社主・正力松太郎氏は、戦後、原子力の平和利用を唱えて政治家となり、中曽根とともに“原発利権”を生み出した“原子力の父”と呼ばれる人物です。
また、読売新聞の元社長である秋月左都夫は、牧口常三郎や戸田城聖などと共に「大日本皇道立教会」に所属し、創価教育学会（創価学会の前身）の設立に尽力したことで知られています。
このように読売新聞の歴史を振り返ると、昔から創価学会の重要人物たちによって経営されてきたことが分かります。
長年、庶民を洗脳するためにニセ情報ばかりを垂れ流してきた読売は、まさに創価メディアであり、“洗脳の父”だと言えます。
しかし、絶大な影響力を誇ってきた中曽根康弘も池田大作も逝き、渡邉恒雄も既に死去しているとの噂が流れています。
ここ最近、創価学会に不利な情報が次々と報道されるようになったのも、彼ら創価人脈が次々と高齢化し、死亡していることも大きく関係しているのでしょう。
このまま創価メディアがこの世から全て消滅し、世の人々がより正しく健全な情報だけに触れられる社会が到来することを心から願うばかりです。
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