RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

河野太郎 国民の意見に一切耳を傾けないとTwitterで意思表示

少し前のRAPT氏のInstagramの対談で、上級国民はRAPT理論に基づいて情報発信する人たちのツイートやブログを逐一チェックしている、というお話をしていました。

そして今回、新たに河野太郎がRAPT理論を発信している人を、Twitter上でブロックしていたことが判明しました。

河野太郎は、新型コロナウイルスワクチン接種担当大臣を務めていますので、ある意味、創価学会の申し子と言っても過言ではありません。

現在、創価学会はコロナパンデミックに乗じて「国際連帯税」なるものを国民から徴収しようと目論んでいます。

国際連帯税とは、コロナのような世界的な問題を各国がお金を出し合って解決するというものです。

つまり、イルミナティが新たに理由をつけて、私たちからお金を巻き上げようとしているのです。

河野太郎も、国際連帯税を実現するシンポジウムに参加し、中心的に関わっています。

○河野外務大臣の「SDGsの達成のための国際連帯税を実現するシンポジウム2019」への出席

国際連帯税フォーラムには、創価学会だけでなく大本教やNWOを目指す、世界連邦運動協会も参加しています。

つまり、河野太郎はNWOを推進する中核的な人物だと言えます。

河野太郎がTwitterで持てはやされるのも、創価学会のコマだからに過ぎません。

今回、河野太郎がRAPT理論の発信者をブロックしたことで、RAPT理論がイルミナティにとって相当に痛いものなのだということがさらに証明されました。

ということで、河野太郎の正体とともに、RAPT理論をこれからもどんどん拡散していきたいと思います。

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