RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

【菅内閣のブレーンは売国奴ばかり】パソナが人材支援と称し、大量の中国人を日本に移住させていることが発覚

かねてより国民から「売国奴」だと批判されてきた竹中平蔵。

彼は現在も菅首相のブレーンとして絶大な権力を奮いながら、着々と移民を増やす“売国政策”を推し進めていますが、実はその竹中がパソナを通して中国で人材募集を行ない、中国人を日本に大量に移住させていることが発覚しました。

菅首相のブレーンとも言える「成長戦略会議」のメンバーには「竹中平蔵」「三浦瑠麗」「デービッド・アトキンソン」などが名を連ねていますが、彼らはいずれも李家に日本を売り渡そうと目論む「売国奴」ばかりです。

○政府、成長戦略会議を開催 委員にアトキンソン・竹中氏ら

「三浦瑠麗」は、創価のコマとして「中国人や外資に日本の不動産を購入させ相互依存を深めよ」などと売国発言をし、創価学会や李家による日本の乗っ取りをスムーズに行うために政府に強く働きかけてきました。

○創価信者・三浦瑠璃の売国発言に国民はドン引き

「デービッド・アトキンソン」は、かつて創価企業の「ゴールドマン・サックス」に所属していた金融家で、「中小企業は生産性が低いので、今の半分以下にすればいい」と述べ、日本経済の土台となっている中小企業を破壊しようとしてきました。

ゴールドマン・サックスは、創価学会の意向を成すための“傀儡企業”ですから、デービッド・アトキンソンもまた竹中平蔵(彼が会長を務めるパソナも創価企業)とグルであることは間違いありません。

さらにデービッド・アトキンソンは、インバウンド(訪日外国人観光客による日本国内での消費活動を指す)を積極的に行うように政府に提言していますが、彼は単に外国人観光客を増やしたいのではなく、外国人の長期滞在、つまり移民政策を推し進めようとしています。

このように菅首相のブレーンには、日本を李家に売り渡すことしか考えていない連中ばかりが揃っています。

現在、国内の不動産や企業を外国資本が買収しやすくなるような法改正が次々と進んでいますが、その上、こうして移民政策まで押し進められれば、いずれ日本中が中国人ばかりで埋め尽くされてしまうかも知れません。

しかも、どんなに政権のトップが変わったとしても、竹中平蔵はいつも政治の中枢にのさばりつづけています。

これ以上、日本の破壊工作が進むことがないよう、私たちが一丸となって竹中平蔵の滅びを祈り、ひいてはイルミナティ(李家)の滅びを強力に祈らなければなりません。

○【李氏朝鮮の復活】李家による合法的な土地の乗っ取りを可能とする「土地規制法」が衆参両院で可決

○李家による日本乗っ取りのため「銀行法」「金融商品取引法」が改悪

○創価企業ゴールドマン・サックスが日本乗っ取りに本腰 不動産投資を2500億円規模に拡大

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