二酸化炭素の排出量削減のために再生エネルギーを重視した結果、中国では深刻な電力不足が発生し、庶民の生活だけでなく、経済をも脅かす事態となっていることが明らかになりました。

中国各地の大規模停電により信号機がつかなくなったことで、大渋滞が発生し、混乱状態となる地域も出てきているとのことです。

一部の都市では3日連続で停電し、さらに電力供給が止まる時間もますます早まっており、日常生活にも支障をきたしていると国民の不満も爆発しているようです。

また、各地の工場での生産もストップし、世界経済にまで悪影響を及ぼしつつあると懸念されています。

🇨🇳習近平の厳しい再エネ政策が仇となり、深刻な電力不足に

恒大破綻よりも世界的問題に発展することが懸念されます

不完全な再エネ事業推進は李家のボロ儲けの為でしたhttps://t.co/RP7HlgdRfx

まだ様子を見る必要がありますが、巨大なブーメランが自分たちに返ってきそうですね https://t.co/A0eiPuTE9D pic.twitter.com/V54lYPiWhm

— JUNI (@KJu7i) September 28, 2021

元来、中国は石炭の消費量世界一で、世界の消費量の半分を占めていました。

ところが、その石炭の主な輸入先であったオーストラリアと、ファーウェイの５Ｇ通信事業参加や一帯一路問題などを巡って関係が悪化したため、中国は石炭輸入を禁止しました。

○オーストラリア産石炭輸入禁止した中国、電力難で信号消えて工場も止まる

○オーストラリアが一帯一路を破棄 中国に対するトランプとロスチャイルド本家の反撃か

しかし、代替えの輸入先が見つからない上、政府による二酸化炭素削減政策によって、化石燃料発電を規制していることも重なったため、大規模な電力不足に繋がったとのことです。

○中国・習氏、石炭消費量削減を表明

近年、中国は再生エネルギー事業でボロ儲けしようと、国をあげて太陽光パネルや、陸上・海洋風力発電機などの製造、輸出に注力してきました。

当然、国内にも風力発電所などを次々と設置してきたようですが、今回の電力不足によって彼らが推奨してきた再エネ発電では、ろくに電力を賄えないということが証明されました。

○再エネ街道を猛進、中国が狙うのは「エネルギー輸出で一帯一路」

このように中国は、思いも寄らぬ形で神様から次々と裁かれ、着実に国力が削ぎ落とされています。

しかも、このまま電力不足がつづけば、「恒大集団」の経営危機よりも遥かに深刻な問題になるとまで指摘されています。

○【神様の裁き】中国「恒大集団」の株価急落により、李嘉誠ら香港の不動産王4人の資産価値が1日で約7300億円吹き飛ぶ

今後、さらに厳しい裁きが中国に下され、李家もろとも滅亡することを心からお祈りします。

○【悪魔の数字】小泉環境相が温室効果ガス削減について「46という数字が浮かんできた!」

○【小泉環境相】李家と創価の儲けのためにソーラー発電の義務化検討

○RAPT×読者対談〈第69弾〉科学の嘘はすべて原発に通ずる。