米新聞社のワシントン・ポストは、5日のコラムで、IOCのトーマス・バッハ会長を「ぼったくり男爵」と表現し、「（バッハ会長）は、地方行脚で小麦を食べ尽くす王族のように開催国を食い物にする悪い癖がある」「多額の大会経費を開催国に押しつけている」と強く批判しました。
「地方行脚で小麦を食べ尽くす王族」とは、世界中に寄生するユダヤ人、まさに「李家」のことだとも言えるわけですが、恐らくトーマス・バッハもユダヤ人に違いありませんから、彼が李家と同じ性質を持っているのは、ある意味、当然のことだと言えます。
実際、これまでのオリンピック開催国は、オリンピックの閉幕後たちまち経済が後退し、財政破綻に追いやられてきました。
○東京オリンピックの経済効果は数兆円という大嘘。ギリシャの財政危機はオリンピック開催が原因でした。
そして、このトーマス・バッハも、ご多分に漏れず、創価人脈に他ならないことが分かっています。
トーマス・バッハは過去に、創価企業アディダスの会長ホルスト・ダスラーに誘われ、同社の国際関係部局の責任者に就任していたことがあります。
そしてアディダスは、同社が公式スポンサーを務める「日本サッカー協会」を介して、積極的にコロナ茶番に加担し、今ではこうして東京五輪を強行し、電通をはじめとした創価企業に利益誘導すると同時に、自らの懐を潤そうとしています。
川島永嗣に替え玉がいたことが暴かれましたが、日本のサッカー界を統括しているJFAは、創価に支配されています。
スポンサーには創価企業がズラリ！
キリン
アディダス
JAL
au
などhttps://t.co/mcyWuDZw5Aサッカーチーム内で、嘘コロナの感染が頻繁に起こっていたのも、JFA自体が創価だから😡 https://t.co/ON2Xc2VMry pic.twitter.com/LAf5BnJeaw
— KAWATA (@KAWTA02) November 19, 2020
このようにオリンピックは、李家などのユダヤ人が各国から血税を吸い尽くすために開催される“悪魔の祭典”に過ぎません。
これ以上、私たち庶民の血税が彼らの食い物にされることがないよう、東京五輪の中止、そして李家をはじめとしたユダヤ人の滅びを強力にお祈りしなければなりません。
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