【気候変動は原発建設のための口実だった】フランスが新たに14基の原発建設計画を発表 創価企業が再び原発利権でボロ儲け

【気候変動は原発建設のための口実だった】フランスが新たに14基の原発建設計画を発表 創価企業が再び原発利権でボロ儲け

フランスのマクロン大統領は10日、北東部ベルフォールの原子力発電用タービン工場を訪問した際、気候変動対策の目標を達成するための新たなエネルギー政策として、2050年頃までをめどに、原発を最大14基増設する計画を発表しました。

フランスは、国内で既に56基の原子炉を稼働させていることから「原発大国」と呼ばれています。

マクロン大統領は、東京電力福島第1原発事故の影響で、過去10年間、新規着工が行われず、原子力の「氷河期」だったとして、「フランス原子力のルネサンス(再生)を成し遂げる」と主張し、意気込みを見せています。

現在、創価学会をはじめとしたイルミナティは、気候変動によって2100年までに発展途上国を中心に4000万人が死亡すると予測し、“気候変動対策”と称した新たな儲けの種を次々と生み出しています。

そして、これまで危険視されていた原発を、いつの間にか「クリーンエネルギー」と見なして再び世界中に建設し、暴利を貪ろうと目論んでいます。

しかしもう既に、「原発も原爆も存在しない」ということがRAPT理論によって暴かれていますし、存在しない原発を存在すると言って洗脳してきた犯人が創価学会であることも分かっています。

したがって、原発が建設されればされるほど、創価学会や傘下企業の懐は潤うわけですが、その一方で、人々はさらなる重税を課せられ、今よりさらに苦しめられる恐れがあります。

原発に関わる創価学会とその関係者たち全てに厳正な裁きが下り、原発利権そのものが消滅しますことを心から祈ります。

【第12回】ミナのラジオ – 原爆も原発も放射能も存在しない!! – ゲスト•KAWATAさん

〇原発も原爆も存在しないと断言できる幾つもの証拠(1)

〇原発も原爆も存在しないと断言できる幾つもの証拠(2)

〇原発も原爆も存在しないと断言できる幾つもの証拠(3)

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