麻生太郎副総理の出身母体である麻生グループは9月3日、東京都内の葬儀・火葬場市場を実質的に独占する「廣済堂」の保有株、約20％のうち8％を売却し、保有比率を約12％まで低下させたことが明らかになりました。
麻生グループは、コロナ禍前に「廣済堂」の筆頭株主となっていたため、ネット上では「これから東京で多くの人々が死亡するような災害が起こるのではないか」と物議を醸していました。
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しかし、この「廣済堂」に同じく目を付けていたのが、「グローバルワーカー派遣」という中国企業で取締役は「李叶」という人物です。
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同社は家電量販店・ラオックスの買収などで知られる中国人実業家・羅怡文氏に連なる企業で、「廣済堂」の二位の株主「R&Lホールディングス」も、羅氏が代表取締役を務めているそうです。
このように李家が「廣済堂」に近付いたのは、同社が保有している高い火葬技術を盗み取るためだと言われています。
「廣済堂」の火葬は、遺体を超高温で焼き上げ、有害な煙がほとんど出ないため、この技術を盗み、中国の都市部でも火葬を気兼ねなく行えるようになれば、市場を独占し、莫大な利益を生み出すことも可能になると言われています。
○コロナ騒動の裏側で麻生太郎の家業が「葬儀場利権」に触手を伸ばすワケ（前編）
○コロナ騒動の裏側で麻生太郎の家業が「葬儀場利権」に触手を伸ばすワケ（後編）
そして今回、「廣済堂」の株を大幅に手放した麻生グループ（秦氏側）ですが、元々中国サイドの李家とは相入れず、麻生太郎も度々、中国に対して批判的な発言をしていました。
しかし、ここに来て筆頭株主の座を自ら李家に譲り渡したということは、麻生家内部で何らかの問題が発生したのではないかとの憶測が広まっています。
実際、つい最近、公の場に登場した麻生太郎がゴムマスクを被った影武者だったことが判明し、本人は全く姿を表していません。
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そのため、麻生太郎はもう既に死亡したか、あるいは病状の悪化などで公に活動できない状態にある可能性が高いと言えます。
麻生グループを束ねる麻生太郎が死亡すれば、グループ全体が弱体化してもおかしくありませんので、無駄な争いを避けるためにも、「廣済堂」の株を自ら手放したとも考えられます。
また、日本を乗っ取ろうと画策する李家からすると、秦氏勢力の筆頭とも言える麻生太郎は邪魔者でしかないため、麻生太郎を殺害した可能性もなきにしもあらずです。
イルミナティどもは、本人が死してもなお影武者を操り、権力を維持しようと悪足掻きしているわけですが、そうやって真実を隠し通すことも、そろそろ限界に来ているのかも知れません。
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