米デルタ航空は25日、コロナワクチン接種を受けていない従業員から毎月200ドル（約2万2000円）を徴収する方針を明らかにしました。
11月から徴収を開始し、ワクチン未接種の従業員が感染した場合の治療費に充てるとしています。
デルタ航空のエド・バスティアン最高責任者（CEO）によると、全従業員の75％が接種を終えた一方、ここ数週間のうちにコロナで入院した従業員は全員、接種を受けていなかったとして、接種率をできる限り100％に近付ける必要があるとしています。
また、バスティアンCEOは、コロナで入院した従業員の入院費について、1人につき平均5万ドル（約550万円）かかったとし、「この（従業員からの）追加徴収金は、ワクチンを接種しない決定が当社にもたらす財政リスクに対処するために必要だ」と説明しました。
ワクチン接種を受けるかどうかは個人の任意であるにもかかわらず、給料から２万円余りを徴収するという方法で圧力をかけて接種を強要するなど、まさに「ワクチンハラスメント」そのものだと言うしかありません。
しかし、こうした「ワクチンハラスメント」はデルタ空港だけでなく、世界各地で様々な形で行われ、既にいくつもの被害が出ています。
○政府が自衛官へのコロナワクチン強制接種を開始 卑劣な人権侵害の実態が明らかに
○北海道の公立病院で、コロナワクチンの安全性を懸念する内科医に対し、院長が暴言・暴力・退職を迫るなどのパワハラをしていたことが発覚
○ワクチン接種しないと退職、単位を与えない、自主退寮を勧められた・・医療関係者へのワクチン強要、人権侵害の実態が明らかに
○【ワクチン拒否者に対する圧力か】大阪市東成区役所でワクチン辞退者リストを作成
○【米ワクチン接種により45000人が死亡】ハワイの弁護士がコロナワクチン接種強制に抗議、数千人の公務員とともに集団訴訟へ
○【解雇・退職・降板】世界各地で進むワクチンハラスメント 米テキサスの病院や米金融大手モルガン・スタンレー、スイス四つ星ホテルやドイツTVスタジオなど
○アメリカでワクチン接種を拒否する運動が活発化 英大手メディアが特集
○創価企業のGoogleがブラック企業化 在宅勤務を続ける職員の給与最大25％削減し、コロナワクチンを強要
同調圧力に負けて一度でも接種を受けてしまえば、どんな副作用を発症するか分かりませんし、最悪、命を落とす危険性すらありますので、こうした圧力には徹底的に抵抗し、自分の命をしっかりと最後まで守り抜かなければなりません。
○【画像・動画あり】医師らの研究により、コロナワクチンが体内の赤血球を破壊する猛毒であることが発覚!!
コメントを書く