RAPT理論+α

RAPT理論のさらなる進化形

政府が自衛官へのコロナワクチン強制接種を開始 卑劣な人権侵害の実態が明らかに

自衛隊が運営するコロナワクチンの大規模接種センターで、自衛官や警察、消防、海上保安庁の職員ら危機管理対応にあたる公務員への接種が、強制的に実施されていることが明らかになりました。

中でも自衛官たちはワクチンの接種を望んでいないにもかかわらず、強制的な接種であることを幹部から通達され、接種を受けない場合は被災地などに派遣しないと言われ、断る余地が一切与えられていないとのことです。

https://twitter.com/sensitive_girlw/status/1407654874246901763?s=20

国を守りたい、困っている国民を助けたいという強い志を持って入隊した人たちに対し、ワクチンを打たなければ任務を剥奪すると言って脅し、接種を強制するなど、言語道断と言わざるを得ません。

自衛官らに対するワクチン接種は、大規模接種センターでの予約がほとんど埋まっておらず、その空きを埋めるために行われているとのことですが、そういった話は建前に過ぎず、自民党が自衛官への優先接種を推し進めていることが先月の時点で報じられています。

つまり、自衛官たちへのワクチン接種は、政府が強制しているということになります。

政府は表向き、ワクチン接種をするかしないかは、国民自らの医師に委ねられるものであると明言していますが、その実態は、涙する自衛官たちに無理やり接種を強制し、人権を侵害し、自衛官たちを殺戮しようしているわけです。

政府はこの事実を追及されても、下々の自衛官が自分たちの意思でやっていることで、自分たちは関与していないと主張するに違いありませんが、政府が無理やりにでもワクチンを接種させ、人口削減計画を実行していることは既に白日の下に晒されています。

ワクチン接種の危機に晒されている人たちの命を守るべく、一人一人がこのような政府による人口削減計画の実態を拡散し、彼らの横暴を食い止めなければなりません。

○ワクチン接種しないと退職、単位を与えない、自主退寮を勧められた・・医療関係者へのワクチン強要、人権侵害の実態が明らかに

○【解雇・退職・降板】世界各地で進むワクチンハラスメント 米テキサスの病院や米金融大手モルガン・スタンレー、スイス四つ星ホテルやドイツTVスタジオなど

〇「コロナワクチン接種者の寿命は長くて3年」元ファイザー副社長マイケル・イードン氏の命懸けの告発

〇【閲覧注意】猛毒コロナワクチンによる凄惨な副作用の症例

コメントを書く

*
*
* (公開されません)

Comment