東京五輪中止を求める声が国内外から殺到していますが、実際に中止された場合、電通が倒産する可能性があることが明らかになってきました。
電通はIOCから東京オリンピックの放映権を取得し、その放映権を世界22ヶ国に売却してきました。
（その22ヶ国とは、アフガニスタン、ブルネイ、カンボジア、台湾、東ティモール、香港、インドネシア、イラン、カザフスタン、キルギス、ラオス、マレーシア、モンゴル、ミャンマー、パプアニューギニア、フィリピン、シンガポール、タジキスタン、トルクメニスタン、タイ、ウズベキスタン、ベトナムです）
しかし、もし五輪が中止になれば、電通はその放映権を各国に払い戻さなければならず、電通が倒産してしまう可能性があると指摘されています。
○電通、アジア22カ国・地域における、2018年・2020年・2022年・2024年のオリンピック競技大会の放送権を取得
つい先日も、香港政府が東京五輪のテレビ放映権を電通から買い取ることを発表しましたが、もし東京五輪が中止になった場合、全額、払い戻しを受けるとしています。
電通はこれだけ中止を求める声が上がっているにもかかわらず、聖火リレーを断行し、無観客でも開催しようと悪あがきしています。
そんな電通の業績は過去にないほど著しく悪化しており、2020年12月期の通期決算では、史上最大の1595億円の最終赤字を計上したと発表しています。
その上、港区にある本社ビルの売却まで検討していることも報じられ、電通がどれほど大きな危機に直面しているかが公に知られることになりました。
電通は、李家の里見甫によって設立されましたが、里見家もまた群馬出身の一族であることから、電通は群馬人脈によって設立されたということになります。
そして里見甫は、青山家の東出融にそっくりですので、群馬出身の青山家の血も引いているということになります。
さらに2003年には、群馬出身の中曽根康弘が電通に天下りしていますし、現在は群馬人脈の櫻井俊（アイドル嵐の櫻井翔の父）が電通の副社長に就任しています。
つまり電通は、最初から現在まで、群馬人脈によって経営されてきたということです。
これまで電通は、広告業界のトップに君臨し、政府から莫大な税金をせしめ、創価学会や青山家などの群馬人脈に利益誘導しながらボロ儲けしてきました。
過去には“天下の電通”とも呼ばれていましたが、その栄華も今では風前の灯火となり、倒産の危機にまで瀕しています。
東京五輪が中止となり、電通や群馬人脈がこのまま滅び去ることを心から祈るばかりです。
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