スペインのバルセロナで、コロナウイルスの簡易検査で陰性だった5000人がソーシャルディスタンスを取らずにライブコンサートに参加する、という実験が行われました。

その結果、実験から二週間経過した後も感染急増は見られなかったばかりか、コロナに感染した観客はたった６人だった、と報告されました。

また、実験を担当した医師は、その6人が感染した原因もコンサートと関連付けることはできないとし、コンサートは「感染急増につながるイベントではなかった」「データは非常に心強いもので、世界中のあらゆる場所で文化活動を行う際の参考になると考えている」とも語っています。

今回の実験によって、多くの人が密集した環境下でも、コロナ感染が起きないということが明確に証明されました。

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しかし、各国が創価学会によるコロナ茶番に加担する中で、なぜスペインだけがコロナの存在を否定するような実験をわざわざ行なったのでしょうか？

スペインは、過去の記事でも述べた通り、創価企業のGAFAから税金を取り立てる「デジタルサービス税」を導入し、その結果、アメリカから報復とも思える関税引き上げが課されました。

○創価企業GAFAの卑劣な報復 アメリカがスペインに25％の関税を課す

スペインはこれによって経済的に大きなダメージを受けましたが、このままやられっぱなしではいけないと考え、バイデンやGAFAの資金源である創価学会に都合の悪い情報を流し、報復に出たわけでしょう。

今回の実験によって、世界中で行われているコロナ対策がいかに無意味であるかが公になりましたので、創価学会は今後ますますコロナ茶番を継続するのが困難となるはずです。