NHKは3日、フェイクニュースが広がるのを防ぎ、安全なインターネット環境を保つためとし、新聞社やテレビ局、広告代理店などで作る「Originator Profile技術研究組合」に参加すると発表しました。

参加企業は、NHKのほか、朝日新聞社、WebDINO JAPAN、産経新聞社、ジャパンタイムズ、中日新聞社、日本テレビ放送網、News Corp、fluct、毎日新聞社、Momentum、読売新聞東京本社が含まれています。

この組合は昨年12月に設立され、ネット上の記事や広告などに発信者の情報を付与し、信頼できる発信者かどうかを識別する技術「オリジネーター・プロファイル」の研究を進めており、2025年の実用化を目指しているとのことです。

しかし、これまで何度も述べてきましたが、この日本でフェイクニュースを広め、人々を間違った情報でミスリードしてきたのは、NHKをはじめとする上記メディアおよび電通に他なりません。

日本で検閲や言論統制を行ってきた黒幕は中国共産党であり、彼らは創価学会などを通じて、各メディアに莫大な広告費用を支払うことで、中国に都合の悪いニュースを報道しないよう強く圧力をかけてきました。

○米国のシンクタンクが「中国による対日工作はNPOや創価学会がパイプ役」「中国絡みの贈収賄スキャンダルは日本ではほとんど報道されない」と指摘

さらに中国共産党は、ソフトバンクグループ率いる「孫正義」を使って「日本ファクトチェックセンター」を設立、真実の情報を「デマ」と決めつけ、弾圧しようとしてきました。

「Originator Profile技術研究組合」の理事長「村井純」も、かつてソフトバンク株式会社・社外取締役、ヤフージャパン研究所・最高技術顧問などを歴任しており、「孫正義』と密接につながっているため、同組織がこの日本で情報統制を敷き、人々をミスリードしようとしていることは明白です。

○【言論弾圧の最大の黒幕・孫正義】「日本ファクトチェックセンター」を設立し、中共の工作機関「朝日新聞」の元記者と「早稲田大学」の学生を使って真実の情報を「デマ」と決めつけ弾圧

○【メディア終了】中国大使とテレビ東京の社長が会談「アニメ、映画、テレビ、サブカルチャーの分野で中国との協力を強化していきたい」

言論弾圧を繰り返し、人々をミスリードする悪人たちが厳正に裁かれ、この世の多くの人々が真実の情報に辿り着くことができますよう心から祈ります。

○【証拠動画あり】創価企業Twitterが“いいね”やリツイート数を意図的に減らしていたことが発覚!!　卑劣な言論弾圧の実態

○【BuzzFeed Newsの闇】元朝日新聞記者が「コロナワクチンを接種した自衛隊員のうち、400人が接種後に死亡」との情報を“フェイク”と主張し、言論弾圧を図る　背後に中共のスパイ「孫正義」の影

○えりアルフィヤ「インターネット上や街頭で、ヘイトスピーチを浴びせられた」と述べ、法整備を進める考えを表明　早くも中共スパイとして言論弾圧へと突き進む