国民の７割がオリンピック開催に反対する中、「東京五輪」のアルバイトが密かに大量に募集されています。
募集案内には「東京五輪」という名前は伏せられ、「夏季国際スポーツイベント」「４年に一度の“あの”スポーツイベント」「７月下旬～イベント」などの文字が並んでいますが、勤務地などから見ても、オリンピックの人員を募集していることは明らかです。
「東京2020オフィシャルサポーター」を務めるパソナまで、ちゃっかりとアルバイトを募集していました。
オリンピックのボランティアについて、大会組織委員会広報担当者は「十分に人員は足りている」としていますが、森喜朗の女性蔑視発言、コロナの影響などで辞退者が続出しています。
そのため、実際にはボランティアの人員がかなり不足しており、苦肉の策として「オリンピック」の名を伏せてアルバイトを募集し、人数を確保しようとしているようです。
この件に関して、ほとんどの求人会社が「機密情報」と回答していることから見ても、オリンピックの組織委がいかに“ボランティアの人員不足”を隠蔽しようとしているかがよく分かります。
その一方、政府は4都道府県に緊急事態宣言を出す方向で調整を進めており、コロナ感染が深刻化していることをアピールしています。
○政府 4都府県に緊急事態宣言 愛媛県「まん延防止」で最終調整
先日、二階俊博が「コロナ感染拡大の状況によっては中止も選択肢」と発言して話題となりましたが、これだけ「コロナ感染拡大」が騒がれているにもかかわらず、オリンピックを開催しようとするのは、ごく普通の庶民には理解しかねることでしょう。
もっとも、コロナウイルスが存在せず、コロナ禍が単なる茶番であることを知っている私たちにとっては、何ら不思議なことではありませんが。
○【完全解明!!】コロナパンデミックは、大本教・出口王任三郎の計画的犯行だった!!
共同通信の電話調査によると、東京オリンピックの開催を望む人はわずか25％。
「中止」「再延期」を望む人の計72％よりも、大幅に上回っています。
大勢の人たちが未だにコロナを信じているので、わざわざ大勢が集まる五輪会場で働きたいとは思わないでしょう。
オリンピックもコロナパンデミックも、創価学会が主体となって押し進めている計画ですが、創価内部で互いに利害関係が合わず、足を引っ張り合っている様を見ていると、あまりに滑稽で笑いが止まりません。
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