「ニトリホールディングス」は、自社店舗に「電気自動車（EV）」用の充電器を設置し、有料充電サービスの提供を開始すると発表しました。
今夏からニトリのグループ店舗へ「プラゴ」のEV充電器が順次導入され、2024年末までに全国のニトリ、島忠の約300店舗に、およそ750基の充電器が設置される予定となっています。
ニトリと島忠、約300店舗にプラゴ製実質100％再生可能エネルギーEV充電器–約750基、2023年夏から（CNET Japan） https://t.co/Ufh0X1FFQX
— voyage&passion (@voyagepassion2) June 30, 2023
プラゴは、生活に密着した商業施設などへEV充電器の設置を進めつつ、充電時の温室効果ガスの排出量削減を重視し、すべての充電器に、太陽光・風力などの再生可能エネルギーのみ使用した、プラゴ独自の充電方式の実装を進めているとのことです。
ニトリグループは、EVの普及にあわせて2015年から、各店舗に充電器を設置していましたが、今回、耐用年数を迎えたのを機に、プラゴと提携、実質100％再生可能エネルギーによるエコな充電サービスの提供を実現したいとしています。
近年、各企業が「環境にやさしい」との謳い文句でEV車を普及させようとしていますが、EV車は、軽い事故でバッテリーにわずかなかすり傷ができただけでも、修理や評価が不可能となり、保険会社から「全損扱い」とされてしまう場合もあります。
○EV、エコにはほど遠いその保険事情 電池にかすり傷で全損も
また、EVバッテリーには、コバルトやニッケルなどの重金属が含まれており、大量に廃棄されれば、深刻な環境汚染に繋がることが懸念されています。
○EV大国の中国で顕在化、次の環境問題は「廃棄EVバッテリー」
しかも、EV車が一度炎上すると、バッテリーがひたすら燃焼しつづけるため、消火のためには大量の水と膨大な時間を要します。
ニトリホールディングスの「似鳥昭雄」会長は、中国人スパイであり、EV車利権を握っている中国企業を儲けさせるために、わざわざ環境汚染のリスクが高く、危険なEV車をこの日本にも普及させようとしているわけでしょう。
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【ニトリ】動画
先月、中国共産党中央委員会🇨🇳の機関紙「人民日報」の反日有名記者の取材に答える。
似鳥社長は中国無しでは生きていけないとのこと。
社長大丈夫？ pic.twitter.com/9qJNbrYY3v
— 三木慎一郎 (@S10408978) July 13, 2021
EV車の危険性やリスクを周知することなく、普及を推し進める中国人スパイたちが厳正に裁かれ、全ての人が正しい情報を得て、自らの安全を守ることができますことを心から祈ります。
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