コロナワクチン被害者駆け込み寺の代表「鵜川和久」は4日、自身のTwitterを更新、元ワクチン担当相の河野太郎がワクチンの危険性を訴えるネットユーザーらに対し、法的手段に出ると恫喝したことを受け、「是非、当会を訴えて頂きたい」と投稿しました。

河野太郎は公式ブログで、「反ワクチングループが、私があたかも後遺症について責任をとるなどと発言したかのようなデマをしつこく流しています」と述べ、「悪質なものに関しては、法的手段を検討します」と記したため、現在、ネット上で批判が殺到しています。

これに対し、鵜川代表は、「河野太郎氏の発言がネットニュースで流されています。 当会遺族はあなたの発言は大きな責任があると認識しています」と前置きし、「 是非、当会を訴えて頂きたい。 遺族はあなたと対峙する事を望んでいます」と河野太郎に呼びかけました。

これまで河野太郎は、こびナビやYouTuberなどを使って、毒物に過ぎないコロナワクチンの危険性を伏せながら、接種を推進してきました。

○【群馬人脈＝李家のコラボによる卑劣な洗脳工作】はじめしゃちょーと河野太郎がYouTubeでワクチンは危険ではないとデマを拡散

○【自業自得】河野太郎とコラボし、コロナワクチンを推進した芸能人が全員入院していたことが発覚

河野太郎が、YouTuberのはじめしゃちょーとコラボした際には、「そんなに怖がる副反応では決してないし、効果が非常にあるワクチンなのでそこはぜひ打ってもらいたい」と述べ、さらに畳みかけるように「アメリカで2億回コロナワクチンを打っているんでるけども、2億回打ってワクチンで死んでいる人は一人もいない」と断言しました。

しかし米フロリダ州では現在、危険なコロナワクチンを流通させた製薬会社に対する責任追求が始まっています。

○【フロリダ州】コロナワクチン接種開始以降、不妊と流産率が1.5倍増加、子宮頸部の細胞異常も約1.25倍増加と産婦人科医が証言

○【米フロリダ州知事】コロナワクチンの安全性について国民を欺いてきた製薬会社に対し、責任を追求していく方針を示す

また、以下の動画で、河野太郎は「コロナワクチンで心筋炎になる確率は小さく、軽傷で済んでいる」「ほとんどの人が回復している」と話しています。

○【国家的詐欺】前コロナワクチン大臣・河野太郎、「コロナワクチンで心筋炎になる確率は小さく、軽傷で済んでいる」「ほとんどの人が回復している」とデマ発言

一方、韓国ではワクチン接種と急性心筋炎の因果関係が認められ、被害者たちに死亡一時金や傷害補償金の支払いが始まっています。

○【韓国】コロナワクチンと急性心筋炎の因果関係を認め、被害者たちに死亡一時金や障害補償金支払いへ

心筋炎は、心臓の組織が壊死する命に関わる病気ですので、決して楽観視してはならない重大な有害事象の一つです。

○【スイス・バーゼル大学病院】コロナワクチン接種が原因で、心筋炎患者が800倍増加したと発表 フランス心臓病学会もこの事実を認める

○【創価企業ファイザー】コロナワクチン接種開始3ヶ月で4万2086人の有害事象と1223人の死者が出ていたことを昨年4月時点で把握していたことが発覚

このように河野太郎がワクチンの危険性を隠蔽し、接種を推進した結果、今や数万人、十数万人という国民がコロナワクチン後遺症によって健康を損ない、様々な発作を起こしており、死亡するケースも後を絶ちません。

○【コロナワクチンの副反応か】東京都の救急車の出動件数が過去最高を記録　昨年比12万3981件増の83万9353件に達する異常事態に

○【コロナワクチンの副反応か】2022年10月までの死亡者数が前年同期比9万3853人増の128万9310人に　芸能人の死者数も112人に

ところが河野太郎は、ワクチンで家族を亡くした遺族らに寄り添うことなく、むしろ遺族らのTwitterアカウントをブロックし、ワクチン接種を推進した責任から逃れようとしています。

○2回目のコロナワクチン接種の男性、3日後に妻と4人の子供を残し死亡　補償を求める妻を「河野太郎」元ワクチン大臣がTwitterでブロックし、再び批判殺到

遺族や被害者たちの訴えを無視し、ワクチン接種を推進しつづける悪人たちが一人残らず厳正に裁かれ、一刻も早く卑劣極まりない殺戮行為に終止符が打たれますことを心から祈ります。

○中国共産党員の「河野太郎」が厚労省のデータ改ざんについて、謝罪もせず開き直り炎上「データを直したとしてもワクチンの有効性が極めて高いという所には何の変わりもありません」

○「こびナビ」は「厚労省」の言論統制機関だった!!　YouTube上のコロナワクチンに関する情報検閲に最も大きく加担していたことが発覚

○厚労省がコロナワクチンのプロモーション事業を外資系広告代理店に977万5425円で発注していたことが発覚!! 「こびナビ」は厚労省によって創設された疑いが浮上